読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
351115
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高351,115百万円前年比 +0.7%進捗 47.7%
営業利益10,333百万円前年比 +3.2%進捗 45.9%
経常利益10,169百万円前年比 -9.2%進捗 45.2%
純利益（親会社株主帰属）7,070百万円前年比 -7.0%進捗 50.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益69.11円
期末の財政状態
総資産382,219百万円
うち純資産 204,492 百万円自己資本比率 53.5%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+7,851
投資-3,643
財務-3,836
純増減+372
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高30,257百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高736,000百万円（前年比 +3.1%）
営業利益22,500百万円（前年比 +19.7%）
経常利益22,500百万円（前年比 +4.2%）
純利益14,000百万円（前年比 +6.8%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想44円 → 44円（0.0%）
業績の増減要因
前年に一部店舗で休業や営業時間短縮があった反動で売上が回復。季節家電・生活家電・住宅設備・携帯電話が好調だった一方、映像家電・情報家電は前年のオリンピック需要や巣ごもり需要の反動で前年を下回った。営業利益は売上増で増加し、経常利益・純利益は感染症関連助成金の減少等で減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－）
重要な後発事象2022年11月4日開催の取締役会で、自己株式を最大400万株、取得価額総額最大50億円、取得期間2022年11月7日から2023年3月31日として取得することを決議した。
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 337百万円、投資有価証券売却益 31百万円、その他 166百万円 / 特別損失 固定資産売却損 87百万円、固定資産除却損 80百万円、賃貸借契約解約損 58百万円、その他 9百万円
減価償却費5,181百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数112,005,636
期末自己株式数9,639,613
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 351,115百万円（前年比 +0.7%） |
| 営業利益 | 10,333百万円（前年比 +3.2%） |
| 経常利益 | 10,169百万円（前年比 -9.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,070百万円（前年比 -7.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 69.11円 |
| 自己資本比率 | 当期末 53.5 / 前期末 52.8 |
| 総資産 | 382,219百万円 |
| 純資産 | 204,492百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7,851百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,643百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,836百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 30,257百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 736,000百万円（前年比 +3.1%） / 営業利益 22,500百万円（前年比 +19.7%） / 経常利益 22,500百万円（前年比 +4.2%） / 純利益 14,000百万円（前年比 +6.8%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 44円 → 44円（0.0%） |
| 減価償却費 | 5,181百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 337百万円、投資有価証券売却益 31百万円、その他 166百万円 / 特別損失 固定資産売却損 87百万円、固定資産除却損 80百万円、賃貸借契約解約損 58百万円、その他 9百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－） |
| 重要な後発事象 | 2022年11月4日開催の取締役会で、自己株式を最大400万株、取得価額総額最大50億円、取得期間2022年11月7日から2023年3月31日として取得することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 112,005,636 |
| 期末自己株式数 | 9,639,613 |
| 業績の増減要因 | 前年に一部店舗で休業や営業時間短縮があった反動で売上が回復。季節家電・生活家電・住宅設備・携帯電話が好調だった一方、映像家電・情報家電は前年のオリンピック需要や巣ごもり需要の反動で前年を下回った。営業利益は売上増で増加し、経常利益・純利益は感染症関連助成金の減少等で減少した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年に一部店舗で休業や営業時間短縮があった反動で売上が回復し、季節家電・生活家電・住宅設備・携帯電話が好調だった。営業利益は売上増で増加した一方、新型コロナウイルス感染症関連の助成金が減少したこと等により経常利益と純利益は減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。