棚卸資産の評価方法を個別法から移動平均法へ変更
FY2019-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2020再掲有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社における商品及び製品の評価方法は、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっておりましたが、当連結会計年度より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
新販売管理システム導入を契機とする棚卸資産評価方法の変更を年度決算でも継続適用している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社における商品及び製品の評価方法は、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっておりましたが、当連結会計年度より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
商品及び製品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した会計方針を年度決算でも適用している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社における商品及び製品の評価方法は、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
商品及び製品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した会計方針を、当第3四半期でも継続して適用している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社における商品及び製品の評価方法は、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
商品及び製品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した会計方針を、当第2四半期でも継続して適用している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社における商品及び製品の評価方法は、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、当第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
商品及び製品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した。新販売管理システムの導入を契機とし、影響額は軽微で遡及修正は行っていない。