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通期2022年3月1日〜2023年2月28日連結日本基準売上高164,482百万円
営業利益15,822百万円前年比 +110.4%
経常利益16,061百万円前年比 +109.7%
純利益（親会社株主帰属）9,955百万円前年比 +148.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益226円65銭
売上高営業利益率9.6
期末の財政状態
総資産112,510百万円
うち純資産 55,191 百万円自己資本比率 49.0%前期末比 -1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+17,029
投資-2,599
財務-2,835
純増減+11,595
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高63,845百万円
セグメント別売上高衣料事業 105,781百万円、雑貨事業 58,559百万円
セグメント別利益衣料事業 12,516百万円、雑貨事業 3,285百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高177,220百万円（前年比 +7.7%）
営業利益16,620百万円（前年比 +5.0%）
経常利益16,720百万円（前年比 +4.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益10,380百万円（前年比 +4.3%）
年間配当予想75円 → 60円（-20.0%）
配当性向2023年2月期 33.1 / 2024年2月期（予想） 25.4
業績の増減要因
行動制限・海外渡航制限の緩和、人の流れ・商業施設の集客の好転、EC販売・WEBプロモーション・SNS発信の強化、新規出店の再加速、既存店の増床・大型化
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失801百万円
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 固定資産除却損 30百万円、減損損失 801百万円
減価償却費2,032百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数46,272,000
期末自己株式数2,346,914
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年3月1日〜2023年2月28日 |
| 売上高 | 164,482百万円 |
| 営業利益 | 15,822百万円（前年比 +110.4%） |
| 経常利益 | 16,061百万円（前年比 +109.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,955百万円（前年比 +148.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 226円65銭 |
| 売上高営業利益率 | 9.6 |
| 自己資本比率 | 当期末 49 / 前期末 50.5 |
| 総資産 | 112,510百万円 |
| 純資産 | 55,191百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 17,029百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,599百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,835百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 63,845百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 177,220百万円（前年比 +7.7%） / 営業利益 16,620百万円（前年比 +5.0%） / 経常利益 16,720百万円（前年比 +4.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 10,380百万円（前年比 +4.3%） |
| 年間配当予想 | 75円 → 60円（-20.0%） |
| 配当性向 | 2023年2月期 33.1 / 2024年2月期（予想） 25.4 |
| セグメント別売上高 | 衣料事業 105,781百万円、雑貨事業 58,559百万円 |
| セグメント別利益 | 衣料事業 12,516百万円、雑貨事業 3,285百万円 |
| 減価償却費 | 2,032百万円 |
| 減損損失 | 801百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 固定資産除却損 30百万円、減損損失 801百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 46,272,000 |
| 期末自己株式数 | 2,346,914 |
| 業績の増減要因 | 行動制限・海外渡航制限の緩和、人の流れ・商業施設の集客の好転、EC販売・WEBプロモーション・SNS発信の強化、新規出店の再加速、既存店の増床・大型化 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。行動制限や海外渡航制限の緩和による人流・商業施設集客の回復に加え、EC販売、WEBプロモーション、スタッフのSNS発信、新規出店、既存店の増床を強化したことが売上増加につながった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。