メーカーベンダー・SKINFOOD・ITソリューションの3事業構成
FY2016に初出。29回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026事業再編・連結範囲変更有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社３社（株式会社アイケイ、株式会社フードコスメ、株式会社プライムダイレクト）及び持分法を適用していない非連結子会社３社により構成されており、事業内容は雑貨類・食品類・化粧品類を最終消費者に直接販売するダイレクトマーケティング事業及び同商品を卸販売するセールスマーケティング事業を営んでおります。なお、当連結会計年度において、株式会社アイケイを存続会社、株式会社プライムダイレクトを消滅会社とする吸収合併を行ったため、株式会社プライムダイレクトを連結の範囲から除外しております。また吸収合併後の株式会社アイケイのストック型事業を吸収分割により承継した株式会社ＰＤを連結範囲に追加しております。なお株式会社ＰＤは株式会社プライムダイレクトへ商号を変更しております。」
従来の3事業構成からITソリューション事業が外れ、アイケイによるプライムダイレクトの吸収合併と、ストック型事業を承継する新会社の連結追加が実施された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
ダイレクトマーケティング、セールスマーケティング、ITソリューションの事業構成について、重要な変更がないと記載している。 - FY2025-H1海外子会社等の連結除外・報告セグメント変更有価証券報告書
「（1）連結子会社であったアルファコム株式会社は全株式を売却したため、当中間連結会計期間において連結の範囲から除外しております。（2）艾瑞碧(上海)化粧品有限公司は清算が結了したため、当中間連結会計期間において連結の範囲から除外しております。（3）I.K Trading Company Limitedは重要性が乏しくなったため、当中間連結会計期間において連結の範囲から除外しております。」
アルファコムの株式譲渡、上海子会社の清算結了、香港子会社の重要性低下により、3社が連結範囲から除外された。また、ITソリューション事業も報告セグメントから除外された。 - FY2024IT子会社譲渡による事業構成変更有価証券報告書
「なお、チャットシステム及びコンタクトセンターの構築と支援等を提供するITソリューション事業を営んでおりましたアルファコム株式会社の全株式を2024年６月28日付で譲渡いたしました。」
従来の3事業構成を報告している一方、ITソリューション事業を営むアルファコムの全株式を2024年6月28日付で譲渡し、翌期から連結範囲から除外することを示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
ダイレクトマーケティング、セールスマーケティング、ITソリューションの3事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q3セグメント利益測定方法の変更有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結会計期間より、報告セグメントの利益又は損失の金額の測定方法を変更しました。」
持株会社体制への移行により、従来セールスマーケティング事業に含めていた全社費用及び全社資産の区分把握が可能となり、全社費用を調整額として区分する測定方法へ変更した。 - FY2023-Q2持株会社移行・商号変更有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間において、2022年７月１日付で株式会社アイケイ分割準備会社を新規設立（2022年12月１日付で株式会社アイケイに商号変更）し、連結の範囲に含めております。また、当社は2022年12月１日付で持株会社への移行に伴い、「株式会社ＩＫホールディングス」に商号変更しております。」
分割準備会社を連結範囲に含め、2022年12月1日付の持株会社移行に伴い、会社名を株式会社IKホールディングスへ変更した。 - FY2023-Q1連結範囲の変更有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間において、2022年12月１日付で持株会社体制に移行することを目的に株式会社アイケイ分割準備会社を2022年７月１日に設立し、連結の範囲に含めております。」
事業内容に重要な変更はない一方、持株会社体制移行を目的に設立した分割準備会社を連結範囲へ追加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より報告セグメントの名称を『BtoC事業』から『ダイレクトマーケティング事業』、『BtoBtoC事業』から『セールスマーケティング事業』、『その他』から『ITソリューション事業』へ変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響がないことから前連結会計年度についても変更後の名称で記載しております。」
3事業構成を維持しつつ、報告セグメント名称をダイレクトマーケティング、セールスマーケティング、ITソリューションへ更新している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
ダイレクトマーケティング、セールスマーケティング、ITソリューションの3事業構成と主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「変更前 変更後 ＢtoＣ事業 ダイレクトマーケティング事業 ＢtoＢtoＣ事業 セールスマーケティング事業 その他 ITソリューション事業」
従来のBtoC・BtoBtoC・その他という3区分から、ダイレクトマーケティング・セールスマーケティング・ITソリューションという名称へ変更した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
BtoC、BtoBtoC、その他の3区分による事業構成と主要関係会社について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
BtoC、BtoBtoC、その他の3区分による事業構成と主要関係会社について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
BtoC、BtoBtoC、その他の3区分による事業構成について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020連結範囲・事業区分の年度更新有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社５社（株式会社フードコスメ、アルファコム株式会社、株式会社プライムダイレクト、I.K Trading Company Limited、艾瑞碧(上海)化粧品有限公司）及び持分法を適用していない非連結子会社２社により構成されており、事業内容は雑貨類・食品類・化粧品類を最終消費者に直接販売するＢtoＣ事業、及び同商品を卸販売するＢtoＢtoＣ事業、コンタクトセンターの構築と支援等を提供するその他を営んでおります。」
香港・上海子会社を含む連結子会社5社、非連結子会社2社とし、BtoC・BtoBtoC・その他の3区分を年度報告で示している。 - FY2020-Q2連結範囲の変更有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、I.K Trading Company Limited及び艾瑞碧(上海)化粧品有限公司を重要性が増したことにより連結の範囲に含めております。また、当社の完全子会社であったグレーシャス株式会社は、2019年９月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第２四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
香港子会社・上海子会社を連結範囲に含める一方、グレーシャス株式会社は吸収合併により消滅し、連結範囲から除外された。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、当社のビジネスモデルであります「マーケティングメーカー」を展開するにあたり、経営スピードの向上、成長事業への集中投資等が当社グループの成長に必要であること、また、投資家の皆様に当社グループの事業についてご理解を促進する為に、報告セグメントの括り直しを行い、従来の「メーカーベンダー事業」、「SKINFOOD事業」及び「ITソリューション事業」の３区分から「BtoC事業」、「BtoBtoC事業」及び「その他」の３区分に変更しております。」
従来の3事業区分を、BtoC、BtoBtoC、その他の3区分へ変更した。事業構成の説明を、マーケティングメーカーのビジネスモデルと成長事業への集中を意識した区分へ組み替えている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
メーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
メーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
メーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社４社（株式会社フードコスメ、アルファコム株式会社、株式会社プライムダイレクト、グレーシャス株式会社）及び持分法を適用していない非連結子会社５社により構成されており、事業内容は雑貨類・食品類・化粧品類を販売するメーカーベンダー事業、輸入化粧品を販売するＳＫＩＮＦＯＯＤ事業、コンタクトセンターの構築と支援等を提供するＩＴソリューション事業を営んでおります。」
グレーシャス株式会社の連結子会社化により連結子会社数は4社となったが、報告セグメントはメーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成を維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
メーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成に重要な変更がないことを確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
メーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成は継続している。関係会社には上海の特定子会社が加わったが、事業セグメントの構成自体は変わっていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
3事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社３社（株式会社フードコスメ、アルファコム株式会社、株式会社プライムダイレクト）及び持分法を適用していない非連結子会社３社により構成されており、事業内容は雑貨類・食品類を販売するメーカーベンダー事業、化粧品を販売するＳＫＩＮＦＯＯＤ事業、コンタクトセンターの構築と支援等を提供するＩＴソリューション事業を営んでおります。」
3事業構成は継続している。非連結子会社数は3社と記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
メーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
3事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
メーカーベンダー、SKINFOOD、ITソリューションの3事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社３社（株式会社フードコスメ、アルファコム株式会社、株式会社プライムダイレクト）及び持分法を適用していない非連結子会社２社並びに関連会社２社により構成されており、事業内容は雑貨類・食品類を販売するメーカーベンダー事業、化粧品を販売するＳＫＩＮＦＯＯＤ事業、コンタクトセンターの構築と支援等を提供するＩＴソリューション事業を営んでおります。」
グループの事業領域と主要な連結子会社を示す構造的事実。