読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-53.9
営業利益前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年6月1日〜2026年5月31日連結日本基準売上高14,568百万円前年比 -4.2%
営業利益196百万円前年比 -53.9%
経常利益100百万円前年比 -75.9%
純利益（親会社株主帰属）214百万円前年比 -33.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益28.37円
期末の財政状態
総資産5,842百万円
うち純資産 2,552,965 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+302,758
投資-144,346
財務-238,848
純増減-80,436
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高393,661千円
セグメント別売上高ダイレクトマーケティング事業 2,832百万円（前年比 -29.7%）、セールスマーケティング事業 11,733百万円（前年比 +5.0%）
セグメント別利益ダイレクトマーケティング事業 43百万円（前年比 -2.1%）、セールスマーケティング事業 857百万円（前年比 -16.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,600百万円
営業利益250百万円
経常利益240百万円
純利益160百万円
業績の増減要因
TVショッピングはストック型商品の放映に絞り込んでいることから売上が減少し、WEBショッピングもTVショッピングの売上減少に伴い減収となった。韓国コスメのSHOPルートは店舗数が1店舗減少した。一方、セールスマーケティング事業では店舗ルートの韓国コスメが拡販した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失14,621千円
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 減損損失 14,621千円、関係会社株式評価損 34,428千円
減価償却費111,561千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年6月1日〜2026年5月31日 |
| 売上高 | 14,568百万円（前年比 -4.2%） |
| 営業利益 | 196百万円（前年比 -53.9%） |
| 経常利益 | 100百万円（前年比 -75.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 214百万円（前年比 -33.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 28.37円 |
| 総資産 | 5,842百万円 |
| 純資産 | 2,552,965千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 302,758千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -144,346千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -238,848千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 393,661千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,600百万円 / 営業利益 250百万円 / 経常利益 240百万円 / 純利益 160百万円 |
| セグメント別売上高 | ダイレクトマーケティング事業 2,832百万円（前年比 -29.7%）、セールスマーケティング事業 11,733百万円（前年比 +5.0%） |
| セグメント別利益 | ダイレクトマーケティング事業 43百万円（前年比 -2.1%）、セールスマーケティング事業 857百万円（前年比 -16.8%） |
| 減価償却費 | 111,561千円 |
| 減損損失 | 14,621千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 減損損失 14,621千円、関係会社株式評価損 34,428千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | TVショッピングはストック型商品の放映に絞り込んでいることから売上が減少し、WEBショッピングもTVショッピングの売上減少に伴い減収となった。韓国コスメのSHOPルートは店舗数が1店舗減少した。一方、セールスマーケティング事業では店舗ルートの韓国コスメが拡販した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。TVショッピングをストック型商品に絞り込んだことで売上が減少し、TVショッピングを見てWEBで注文する売上も減少した。また、韓国コスメの拡大で計画との乖離が発生したため、今後の計画を見直す必要が生じた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。