内部留保による販売競争力と財務基盤の強化
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに65社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、上記のような投資余力を保持するためには、ＲＯＥを現状水準程度に保ちながらも自己資本を充実させることが重要と考えています。（過去５年のＲＯＥの単純平均実績：12.7％）」
DX・人的資本等への投資余力を確保するため、ROEを現状水準程度に保ちながら自己資本を充実させる方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「こうした収益性の向上を図るための投資余力を保持するためには、ＲＯＥを現状水準程度に保ちながらも自己資本を充実させることが重要と考えています。（過去５年のＲＯＥの単純平均実績：12.4％）」
人的資本・ＤＸ等への投資余力を確保するため、ＲＯＥを現状水準程度に保ちつつ自己資本を充実させる方針を継続している。過去5年のＲＯＥ単純平均実績は12.4％と開示された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「こうした収益性の向上を図るための投資余力を保持するためには、ＲＯＥを現状水準程度に保ちながらも自己資本を充実させることが重要と考えています。（過去５年のＲＯＥの単純平均実績：13.1％）」
内部留保・財務基盤の方針に、人的資本・DX投資の余力を確保するため、ROEを現状水準程度に保ちつつ自己資本を充実させるという資本政策上の整理を加えた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、業界の競争激化に対処し、顧客ニーズに応えるべく有効投資することにより、今まで以上に販売競争力を高め、会社の財政的基盤を強固にして、将来の利益に貢献し、かつ株主への安定的な配当に寄与するものと考えています。」
内部留保を顧客ニーズへの投資、販売競争力、財務基盤、将来利益、安定配当につなげる方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、業界の競争激化に対処し、顧客ニーズに応えるべく有効投資することにより、今まで以上に販売競争力を高め、会社の財政的基盤を強固にして、将来の利益に貢献し、かつ株主への安定的な配当に寄与するものと考えています。」
内部留保を顧客ニーズへの投資、販売競争力、財務基盤、将来利益、安定配当につなげる方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、業界の競争激化に対処し、顧客ニーズに応えるべく有効投資することにより、今まで以上に販売競争力を高め、会社の財政的基盤を強固にして、将来の利益に貢献し、かつ株主への安定的な配当に寄与するものと考えています。」
内部留保を顧客ニーズへの投資、販売競争力、財務基盤、将来利益、安定配当につなげる方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、上記経営の基本方針に基づき成長・発展に有効な投資を機動的に行うため、内部留保に努めることを第二の基本方針としています。内部留保資金につきましては、業界の競争激化に対処し、顧客ニーズに応えるべく有効投資することにより、今まで以上に販売競争力を高め、会社の財政的基盤を強固にして、将来の利益に貢献し、かつ株主への安定的な配当に寄与するものと考えています。」
内部留保を成長投資、販売競争力、財務基盤、将来利益、安定配当につなげる方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、業界の競争激化に対処し、顧客ニーズに応えるべく有効投資することにより、今まで以上に販売競争力を高め、会社の財政的基盤を強固にして、将来の利益に貢献し、かつ株主への安定的な配当に寄与するものと考えています。」
内部留保を顧客ニーズ対応、販売競争力、財務基盤、将来利益、安定配当に結びつける方針を示している。