新型コロナウイルス感染症への店舗・働き方対応
FY2020に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに80社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「感染再拡大防止に向けて、引き続き従業員のマスク着用、アルコール消毒、こまめな換気を実施し、お客様・従業員の安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
感染症の影響が収束に向かう局面でも、マスク着用、アルコール消毒、換気などの店舗対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「感染再拡大防止に向けて、引き続き従業員のマスク着用、アルコール消毒、こまめな換気を実施し、お客様・従業員の安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
マスク着用、アルコール消毒、換気などの感染症対策を継続し、安全に配慮して商品・サービスを提供している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「感染再拡大防止に向けて、引き続き従業員のマスク着用、アルコール消毒、こまめな換気を実施し、お客様・従業員の安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
感染症の影響が緩和する局面でも、マスク着用、アルコール消毒、換気などの店舗対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「従業員の働き方については、緊急事態宣言の発出以前より、出張の制限や社内研修や懇親会の禁止、社外活動の禁止といった施策を実施し、本社・東京本部に勤務する従業員を中心にテレワーク、時差出勤の実施及び奨励をしてまいりました。今後も継続してテレワークなどを一般的な働き方とできるように制度の見直しなどを検討してまいります。」
テレワーク、時差出勤、出張・社内活動の制限など感染症下の働き方対応を継続し、制度見直しも検討している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「従業員のマスク着用、アルコール消毒等を関係機関からの指針に従って実施し、お客様・従業員の安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
従業員のマスク着用、アルコール消毒等の感染症対策を継続し、安全に配慮して商品・サービスを提供している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、店舗営業時間の短縮対応、従業員のマスク着用、アルコール消毒等を関係機関からの指針に従って実施し、お客様・従業員の安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
店舗営業時間の短縮、マスク着用、アルコール消毒等の感染症対策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「対象地域内店舗での一時休業、営業時間の短縮を行い、営業を継続した店舗におきましてもマスク着用、アルコール消毒等、関係機関からの指針に従って安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
一時休業・営業時間短縮、マスク着用、アルコール消毒などの新型コロナウイルス感染症への店舗対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「店舗営業時間の短縮対応、従業員のマスク着用、アルコール消毒等を関係機関からの指針に従って実施し、お客様・従業員の安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
営業時間短縮、マスク着用、アルコール消毒などの店舗対応を継続している。テレワーク・時差出勤についても制度見直しを検討している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「店舗営業時間の短縮対応、従業員のマスク着用、アルコール消毒等を関係機関からの指針に従って実施し、お客様・従業員の安全に十分に配慮しながら商品・サービスの提供を行い」
新型コロナウイルス感染症への対応として、店舗営業時間短縮、従業員のマスク着用、アルコール消毒を継続して実施している。 - FY2020初出有価証券報告書
「感染症の感染拡大防止の観点から、飛沫飛散防止の透明シートの設置、スタッフの手洗い、うがい、マスク着用を励行、レンタル商品の消毒など、安心してお買い物を楽しんでいただきますよう努めております。また、出張の制限や社内研修や懇親会の禁止、社外活動の禁止といった施策を実施し、本社・東京本部に勤務する従業員を中心にテレワーク、時差出勤の実施・奨励してまいりました。」
店舗の衛生対策、レンタル商品の消毒、出張・社内活動の制限、テレワーク・時差出勤を感染症対応策として新たに体系的に記載している。