この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
セカンドストリート国内事業の64店舗の前倒し出店、海外出店、GEO mobileの出店拡大、Nintendo Switch 2及びトレーディングカードのヒット作が売上増に寄与した。広告宣伝費の抑制やシステム開発運用費・物流費等の未消化も営業利益の増加に寄与した。為替差益762百万円、負ののれん発生益1,592百万円を計上した一方、減損損失4,277百万円を計上した。
該当事項なし(「該当事項はありません」)
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 481,249百万円(前年比 +12.5%) |
| 営業利益 | 14,239百万円(前年比 +26.6%) |
| 経常利益 | 15,348百万円(前年比 +25.6%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,738百万円(前年比 +92.6%) |
| 1株当たり当期純利益 | 219円77銭 |
| 売上高営業利益率 | 3 |
| 自己資本比率 | 当期末 33.2 / 前期末 35.7 |
| 総資産 | 295,211百万円 |
| 純資産 | 98,190百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 19,475百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -15,339百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 22,489百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 91,747百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 510,000百万円(前年比 +6.0%) / 営業利益 13,000百万円(前年比 -8.7%) / 経常利益 12,500百万円(前年比 -18.6%) / 純利益 6,000百万円(前年比 -31.3%) |
| 年間配当予想 | 34円/株(年間) → 34円/株(年間)(0.0%) |
| 配当性向 | 22.5 |
| 地域別売上高 | 当期 日本 433,023 / 北米 15,839 / アジア 31,166 / その他 1,220 / 合計 481,249 / 前期 日本 377,832 / 北米 24,149 / アジア 25,622 / その他 64 / 合計 427,669 |
| 減価償却費 | 8,108百万円 |
| 減損損失 | 4,277百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 負ののれん発生益 1,592百万円 / 特別損失 減損損失 4,277百万円、固定資産除却損 235百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし(「該当事項はありません」) |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 39,783,552 |
| 期末自己株式数 | 81 |
| 業績の増減要因 | セカンドストリート国内事業の64店舗の前倒し出店、海外出店、GEO mobileの出店拡大、Nintendo Switch 2及びトレーディングカードのヒット作が売上増に寄与した。広告宣伝費の抑制やシステム開発運用費・物流費等の未消化も営業利益の増加に寄与した。為替差益762百万円、負ののれん発生益1,592百万円を計上した一方、減損損失4,277百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目(5件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。セカンドストリート国内事業では64店舗の新規出店を前倒しで実行し、海外事業でもシンガポール・香港などへの出店で売上高を拡大した。ゲオ事業ではGEO mobileの出店拡大が寄与し、新品ではNintendo Switch 2とトレーディングカードのヒット作が売上を牽引した。広告宣伝費の抑制やシステム開発運用費・物流費等の未消化も営業利益の増加に寄与した。一方、2027年3月期は新規出店費用、賃上げ、新規採用、物価高騰に伴う経費増加を見込んでいる。