読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
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会社の説明から読み取った方向です。規模
2.8
%（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年5月21日〜2022年5月20日連結日本基準売上高428,517百万円前年比 +1.5%
営業利益14,309百万円前年比 +2.8%
経常利益14,270百万円前年比 +3.0%
純利益（親会社株主帰属）9,206百万円前年比 +18.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益90.83円
売上高営業利益率3.3%
期末の財政状態
総資産188,024百万円
うち純資産 57,271 百万円自己資本比率 30.2%前期末比 -0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+17,952
投資-10,748
財務-14,674
純増減-7,470
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高58,789百万円
セグメント別売上高eコマース事業 418,698百万円（前年比 +1.2%）、ロジスティクス事業 9,030百万円（前年比 +17.6%）、その他 1,497百万円（前年比 +12.5%）
セグメント別利益eコマース事業 14,346百万円（前年比 -4.3%）、ロジスティクス事業 -34百万円、その他 0百万円（前年比 -98.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高455,500百万円（前年比 +6.3%）
営業利益14,500百万円（前年比 +1.3%）
経常利益14,300百万円（前年比 +0.2%）
純利益9,400百万円（前年比 +2.1%）
年間配当予想31円 → 32円（+3.2%）
配当性向33.2%
業績の増減要因
BtoB事業では生活用品・MRO商材の伸長、BtoC事業では海外向け需要の増加、販促連携の強化、固定費削減、チャームの増益、ロジスティクス事業では物流業務受託の拡大が増収・収益改善に寄与した。一方、BtoB事業では特需減少やオフィス用品需要減少、ASKUL東京DC稼働開始前の賃料発生が利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失32百万円
特別損益の内訳特別利益 受取保険金 226百万円、固定資産売却益 0百万円、新株予約権戻入益 3百万円 / 特別損失 減損損失 32百万円、固定資産売却損 6百万円、固定資産除却損 144百万円、投資有価証券評価損 40百万円、災害による損失 319百万円、その他 86百万円
減価償却費3,705百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数97,518,800株
期末自己株式数71,871株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年5月21日〜2022年5月20日 |
| 売上高 | 428,517百万円（前年比 +1.5%） |
| 営業利益 | 14,309百万円（前年比 +2.8%） |
| 経常利益 | 14,270百万円（前年比 +3.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,206百万円（前年比 +18.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 90.83円 |
| 売上高営業利益率 | 3.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 30.2 / 前期末 30.9 |
| 総資産 | 188,024百万円 |
| 純資産 | 57,271百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 17,952百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -10,748百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -14,674百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 58,789百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 455,500百万円（前年比 +6.3%） / 営業利益 14,500百万円（前年比 +1.3%） / 経常利益 14,300百万円（前年比 +0.2%） / 純利益 9,400百万円（前年比 +2.1%） |
| 年間配当予想 | 31円 → 32円（+3.2%） |
| 配当性向 | 33.2% |
| セグメント別売上高 | eコマース事業 418,698百万円（前年比 +1.2%）、ロジスティクス事業 9,030百万円（前年比 +17.6%）、その他 1,497百万円（前年比 +12.5%） |
| セグメント別利益 | eコマース事業 14,346百万円（前年比 -4.3%）、ロジスティクス事業 -34百万円、その他 0百万円（前年比 -98.7%） |
| 減価償却費 | 3,705百万円 |
| 減損損失 | 32百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 受取保険金 226百万円、固定資産売却益 0百万円、新株予約権戻入益 3百万円 / 特別損失 減損損失 32百万円、固定資産売却損 6百万円、固定資産除却損 144百万円、投資有価証券評価損 40百万円、災害による損失 319百万円、その他 86百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 97,518,800株 |
| 期末自己株式数 | 71,871株 |
| 業績の増減要因 | BtoB事業では生活用品・MRO商材の伸長、BtoC事業では海外向け需要の増加、販促連携の強化、固定費削減、チャームの増益、ロジスティクス事業では物流業務受託の拡大が増収・収益改善に寄与した。一方、BtoB事業では特需減少やオフィス用品需要減少、ASKUL東京DC稼働開始前の賃料発生が利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。BtoB事業は新型コロナウイルス感染対策商品の特需減少や文具などの需要減少があったものの、生活用品・MRO商材の売上高が伸長した。BtoC事業は海外向け需要の増加や販促連携の強化、固定費削減、連結子会社チャームの増益が寄与し、ロジスティクス事業は物流業務受託の拡大により収益が改善した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。