読む価値
58注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.6
%（営業利益の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高20,784百万円前年比 +0.9%
営業利益1,024百万円前年比 +15.6%
経常利益1,247百万円前年比 +34.6%
純利益（親会社株主帰属）878百万円前年比 +60.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益98円61銭
売上高営業利益率4.9%
期末の財政状態
総資産20,593百万円
うち純資産 15,034 百万円自己資本比率 72.9%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,184
投資-393
財務-189
純増減+602
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,608百万円
セグメント別売上高システム 12,011百万円（前年比 -5.3%）、デバイス 8,773百万円（前年比 +11.0%）
セグメント別利益システム 529百万円（前年比 -13.1%）、デバイス 494百万円（前年比 +78.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,500百万円（前年比 +8.3%）
営業利益1,300百万円（前年比 +26.9%）
経常利益1,300百万円（前年比 +4.2%）
純利益920百万円（前年比 +4.7%）
年間配当予想55円 → 103円（+87.3%）
配当性向55.8%（2023年3月期予想100.8%）
株主還元方針安定配当額（年間24円）を下限とし、連結配当性向40%以上。次期以降はROEが3期平均で8%を達成するまで連結配当性向100%を維持する方針。
業績の増減要因
5G基地局向け電子部品、テレワーク増加による家庭用プリンタ向け電子部品、米国での住宅設備向け機構部品の販売が好調に推移。営業利益はこれらに加えて売上総利益率の改善、経常利益は外貨建債権の為替評価益の計上などによる。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
減損損失3百万円
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 減損損失 3百万円
減価償却費182百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数10,171,800株
期末自己株式数1,238,578株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 20,784百万円（前年比 +0.9%） |
| 営業利益 | 1,024百万円（前年比 +15.6%） |
| 経常利益 | 1,247百万円（前年比 +34.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 878百万円（前年比 +60.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 98円61銭 |
| 売上高営業利益率 | 4.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.9% / 前期末 72.7% |
| 総資産 | 20,593百万円 |
| 純資産 | 15,034百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,184百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -393百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -189百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,608百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,500百万円（前年比 +8.3%） / 営業利益 1,300百万円（前年比 +26.9%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 +4.2%） / 純利益 920百万円（前年比 +4.7%） |
| 年間配当予想 | 55円 → 103円（+87.3%） |
| 配当性向 | 55.8%（2023年3月期予想100.8%） |
| 株主還元方針 | 安定配当額（年間24円）を下限とし、連結配当性向40%以上。次期以降はROEが3期平均で8%を達成するまで連結配当性向100%を維持する方針。 |
| セグメント別売上高 | システム 12,011百万円（前年比 -5.3%）、デバイス 8,773百万円（前年比 +11.0%） |
| セグメント別利益 | システム 529百万円（前年比 -13.1%）、デバイス 494百万円（前年比 +78.6%） |
| 減価償却費 | 182百万円 |
| 減損損失 | 3百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 減損損失 3百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 10,171,800株 |
| 期末自己株式数 | 1,238,578株 |
| 業績の増減要因 | 5G基地局向け電子部品、テレワーク増加による家庭用プリンタ向け電子部品、米国での住宅設備向け機構部品の販売が好調に推移。営業利益はこれらに加えて売上総利益率の改善、経常利益は外貨建債権の為替評価益の計上などによる。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。5G基地局向け電子部品、テレワーク増加による家庭用プリンタ向け電子部品、米国での住宅設備向け機構部品の販売が好調に推移したこと、売上総利益率が改善したこと、外貨建債権の為替評価益を計上したことなど。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。