読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
38.3
営業利益の対前期増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年3月1日〜2023年2月28日非連結（個別）日本基準売上高81,059百万円前年比 +4.4%
営業利益2,686百万円前年比 +38.3%
経常利益2,742百万円前年比 +32.5%
純利益（親会社株主帰属）1,720百万円前年比 +30.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益177.86円
売上高営業利益率3.3％
期末の財政状態
総資産33,406百万円
うち純資産 25,912 百万円自己資本比率 77.6%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,583
投資-504
財務-225
純増減+1,854
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,956百万円
セグメント別売上高テナント事業 42,684百万円（前年比 +2.0%）、外販事業 38,374百万円（前年比 +7.1%）
セグメント別利益テナント事業 2,050百万円（前年比 +7.3%）、外販事業 635百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高84,600百万円（前年比 +4.3%）
営業利益2,750百万円（前年比 +2.3%）
経常利益2,800百万円（前年比 +2.0%）
純利益1,800百万円（前年比 +4.6%）
年間配当予想36円 → 38円（+5.6%）
配当性向2023年2月期 20.2％ / 2024年2月期予想 20.4％
株主還元方針継続的な配当の実施を目指すことを基本的なスタンスとする。数値目標は非開示。
業績の増減要因
人流の回復、新商品の開発・販促企画、店舗出店、納品店舗数・納品アイテムの拡大、生産品目の最適化、経費の見直し、売上高の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年3月31日付でPPIHとの業務提携契約を締結。両社の製造拠点、店舗運営、販売・マーケティング、食材調達、商品開発などの機能を融合し、企業価値向上を目指す。当期業績への影響は軽微と見込む。
減損損失131,670千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 19,519千円 / 特別損失 固定資産売却損 29,333千円、固定資産除却損 7,875千円、減損損失 131,670千円
減価償却費978,575千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け
期末発行済株式数10,000,000株
期末自己株式数326,765株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年3月1日〜2023年2月28日 |
| 売上高 | 81,059百万円（前年比 +4.4%） |
| 営業利益 | 2,686百万円（前年比 +38.3%） |
| 経常利益 | 2,742百万円（前年比 +32.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,720百万円（前年比 +30.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 177.86円 |
| 売上高営業利益率 | 3.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 77.6％ / 前期末 77.0％ |
| 総資産 | 33,406百万円 |
| 純資産 | 25,912百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,583百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -504百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -225百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,956百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 84,600百万円（前年比 +4.3%） / 営業利益 2,750百万円（前年比 +2.3%） / 経常利益 2,800百万円（前年比 +2.0%） / 純利益 1,800百万円（前年比 +4.6%） |
| 年間配当予想 | 36円 → 38円（+5.6%） |
| 配当性向 | 2023年2月期 20.2％ / 2024年2月期予想 20.4％ |
| 株主還元方針 | 継続的な配当の実施を目指すことを基本的なスタンスとする。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | テナント事業 42,684百万円（前年比 +2.0%）、外販事業 38,374百万円（前年比 +7.1%） |
| セグメント別利益 | テナント事業 2,050百万円（前年比 +7.3%）、外販事業 635百万円 |
| 減価償却費 | 978,575千円 |
| 減損損失 | 131,670千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 19,519千円 / 特別損失 固定資産売却損 29,333千円、固定資産除却損 7,875千円、減損損失 131,670千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年3月31日付でPPIHとの業務提携契約を締結。両社の製造拠点、店舗運営、販売・マーケティング、食材調達、商品開発などの機能を融合し、企業価値向上を目指す。当期業績への影響は軽微と見込む。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 10,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 326,765株 |
| 業績の増減要因 | 人流の回復、新商品の開発・販促企画、店舗出店、納品店舗数・納品アイテムの拡大、生産品目の最適化、経費の見直し、売上高の増加。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。行動制限や水際対策の緩和による人流回復、新商品の開発・販促、店舗出店、納品量の増加、生産品目の最適化や経費の見直しが業績に寄与した。次期については、PPIHとの業務提携による機能融合を進めるとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。