オートウェーブ（2666）・施策再掲
新基幹システムの導入・稼働
FY2018-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹システムの導入・刷新・クラウド化117社が書いているテーマ・逆風4社・追い風113社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている117社のうち14社を表示しています。上の文は117社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018再掲有価証券報告書
「この評価方法の変更は、当連結会計年度より新基幹システムの導入を契機に行ったものであり、当連結会計年度から新基幹システムが稼働したことから、過去の連結会計年度に関する品目別受払データの記録方法が異なるため、過去に遡及して先入先出法による単価計算を行うことは実務上不可能であります。」
新基幹システムが当連結会計年度から稼働し、棚卸資産評価方法変更の契機となったことを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この評価方法の変更は、第１四半期連結会計期間より新基幹システムの導入を契機に行ったものであり、第１四半期連結会計期間から新基幹システムが稼働したことから、過去の連結会計年度に関する品目別受払データの記録方法が異なるため、過去に遡及して先入先出法による単価計算を行うことは実務上不可能であります。」
第１四半期から新基幹システムが稼働し、棚卸資産評価方法変更の契機となったことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この評価方法の変更は、第１四半期連結会計期間より新基幹システムの導入を契機に行ったものであり、第１四半期連結会計期間から新基幹システムが稼働したことから、過去の連結会計年度に関する品目別受払データの記録方法が異なるため、過去に遡及して先入先出法による単価計算を行うことは実務上不可能であります。」
第１四半期から新基幹システムが稼働し、棚卸資産評価方法変更の契機となったことを再確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「この評価方法の変更は、当第１四半期連結会計期間より新基幹システムの導入を契機に行ったものであり、当第１四半期連結会計期間から新基幹システムが稼働したことから、過去の連結会計年度に関する品目別受払データの記録方法が異なるため、過去に遡及して先入先出法による単価計算を行うことは実務上不可能であります。」
当第１四半期連結会計期間から新基幹システムが稼働し、棚卸資産評価方法の変更の契機となった。過去データの記録方法が異なるため、過年度への遡及計算は実務上不可能と説明している。