読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
44.5
売上高の前年同期比（％）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高332百万円前年比 +44.5%進捗 24.2%
営業利益3百万円進捗 5.4%
経常利益5百万円進捗 11.1%
純利益（親会社株主帰属）0百万円進捗 0.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益0.17円
期末の財政状態
総資産1,851百万円
うち純資産 1,682 百万円自己資本比率 90.9%前期末比 +10.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,373百万円（前年比 +23.5%）
営業利益56百万円（前年比 +46.5%）
経常利益45百万円（前年比 +16.2%）
純利益22百万円（前年比 +19.9%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
既存顧客における継続的な利用拡大と新規案件の獲得、大型案件の受注および計画的な開発の進行が売上を牽引した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1社（コラボテク株式会社、2026年5月11日付の株式取得による連結子会社化。期末後） / 除外 非開示
重要な後発事象2026年4月28日開催の取締役会決議に基づき、2026年5月11日付でコラボテク株式会社の株式90％を取得し、連結子会社化した。取得対価は135,000千円。
特別損益の内訳特別損失 事務所移転費用 576千円、その他 0千円
減価償却費897千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数4,097,400株
期末自己株式数64,000株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 332百万円（前年比 +44.5%） |
| 営業利益 | 3百万円 |
| 経常利益 | 5百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 0百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 0.17円 |
| 自己資本比率 | 当期末 90.9% / 前期末 80.7% |
| 総資産 | 1,851百万円 |
| 純資産 | 1,682百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,373百万円（前年比 +23.5%） / 営業利益 56百万円（前年比 +46.5%） / 経常利益 45百万円（前年比 +16.2%） / 純利益 22百万円（前年比 +19.9%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 897千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別損失 事務所移転費用 576千円、その他 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1社（コラボテク株式会社、2026年5月11日付の株式取得による連結子会社化。期末後） / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年4月28日開催の取締役会決議に基づき、2026年5月11日付でコラボテク株式会社の株式90％を取得し、連結子会社化した。取得対価は135,000千円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 4,097,400株 |
| 期末自己株式数 | 64,000株 |
| 業績の増減要因 | 既存顧客における継続的な利用拡大と新規案件の獲得、大型案件の受注および計画的な開発の進行が売上を牽引した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。AIプロダクト事業で既存顧客の利用拡大や新規案件の獲得が進み、AIソリューション事業では大型案件の受注と計画的な開発が売上を大きく牽引した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。