大型店舗・大都市ターミナル駅周辺の物件確保リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2025店舗数・展開地点数を更新有価証券報告書
「当社は現在、日本国内において東京都中野、渋谷、秋葉原、池袋、栃木県宇都宮および北海道札幌、愛知県名古屋、京都府京都、大阪府梅田、日本橋、兵庫県神戸、福岡県福岡、小倉の13地点で15店舗を展開しておりますが、さらに大都市圏を中心に各都府県の主要商業地域への出店を計画、推進してまいります。」
従来の12地点14店舗から、兵庫県神戸の店舗を含む13地点15店舗へ展開状況の記載が更新されている。 - FY2024店舗数・展開地点数を更新有価証券報告書
「当社は現在、日本国内において東京都中野、渋谷、秋葉原、池袋、栃木県宇都宮および北海道札幌、愛知県名古屋、京都府京都、大阪府梅田、日本橋、福岡県福岡、小倉の12地点で14店舗を展開しておりますが、さらに大都市圏を中心に各都府県の主要商業地域への出店を計画、推進してまいります。」
従来の11地点13店舗から、京都店を含む12地点14店舗へ展開状況の記載が更新されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は現在、日本国内において東京都中野、渋谷、秋葉原、池袋、栃木県宇都宮および北海道札幌、愛知県名古屋、大阪府梅田、日本橋、福岡県福岡、小倉の11地点で13店舗を展開しておりますが、さらに大都市圏を中心に各都府県の主要商業地域への出店を計画、推進してまいります。」
11地点13店舗を展開しつつ、大都市圏・主要商業地域への出店に適した物件確保のリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は現在、日本国内において東京都中野、渋谷、秋葉原、池袋、栃木県宇都宮および北海道札幌、愛知県名古屋、大阪府梅田、心斎橋、福岡県福岡、小倉の11地点で13店舗を展開しておりますが、さらに大都市圏を中心に各都府県の主要商業地域への出店を計画、推進してまいります。」
11地点13店舗を展開しつつ、大都市圏・主要商業地域への出店に適した物件確保のリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は現在、日本国内において東京都中野、渋谷、秋葉原、池袋、栃木県宇都宮および北海道札幌、愛知県名古屋、大阪府梅田、心斎橋、福岡県福岡、小倉の11箇所に店舗を展開しておりますが、さらに大都市圏を中心に各都府県の主要商業地域への出店を計画、推進してまいります。」
11店舗を展開しつつ、大型店舗・大都市ターミナル駅周辺の物件確保が出店計画を左右するリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は現在、日本国内において東京都中野、渋谷、秋葉原、池袋、栃木県宇都宮および北海道札幌、愛知県名古屋、大阪府梅田、心斎橋、福岡県福岡、小倉の11箇所に店舗を展開しておりますが、さらに大都市圏を中心に各都府県の主要商業地域への出店を計画、推進してまいります。」
11店舗を展開しつつ、大型店舗・大都市ターミナル駅周辺の物件確保が出店計画を左右するリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は現在、日本国内において東京都中野、渋谷、秋葉原、池袋、栃木県宇都宮および北海道札幌、愛知県名古屋、大阪府梅田、心斎橋、福岡県福岡、小倉の11箇所に店舗を展開しておりますが、さらに大都市圏を中心に各都府県の主要商業地域への出店を計画、推進してまいります。」
11店舗を展開する一方、商品量・規模の増加と大都市ターミナル駅近辺への出店方針に適合する物件を確保できないリスクを記載している。