ローリング中期経営計画「ルネサンス不二2018」
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。17社中5社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2022削除有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度までの中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）で未達となった施策の実施に加え、次期中期経営計画に向けた経営基盤の強化に取り組む重要な年度であるとの考えのもと」
「Towards a Further Leap 2020」は過去の計画として扱われ、当年度は未達施策の実施と次期計画への移行に重点が移っている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度までの中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）で未達であった施策の再取り組み及び、翌年度から始まる新中期経営計画に向けた重要な期間であるという認識とともに、グループ一丸となって企業価値向上の取り組みを進めております。」
終了した前中期経営計画の未達施策を再び取り組む期間であるとの位置づけを引き続き示している。 - FY2022-Q1未達施策の再取組み有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度までの中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）で未達であった施策の再取組みおよび、翌年度から始まる新中期経営計画に向けた重要な期間であるという認識とともに」
終了した中期経営計画について、未達施策を再び取り組む期間と位置づけている。 - FY2021計画期間終了・経営目標未達有価証券報告書
「当中期経営計画期間で掲げた経営目標であるROE10％、営業利益成長率CAGR６％以上、EPS CAGR８％以上においては、コアコンピタンスの事業は進展したものの、コロナ禍において土産市場、外食市場などでの需要減少の影響を受け2021年３月期は業績低下し、目標とする経営指標に対し未達となりました。」
「Towards a Further Leap 2020」は最終年度を終え、ROE、営業利益成長率、EPS成長率の経営目標が未達だったと明示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）の最終年度にあたります。当中期経営計画期間内において、コアコンピタンスへの資源投入やノンコアビジネスの売却等、選択と集中を着実に進めております。」
「Towards a Further Leap 2020」が最終年度であることを再確認し、計画期間内の選択と集中を引き続き進めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）の最終年度にあたります。当中期経営計画期間内において、コアコンピタンスへの資源投入やノンコアビジネスの売却等、選択と集中は大きく進んでおります。」
「Towards a Further Leap 2020」の最終年度であることを確認し、計画期間中の選択と集中の進展を説明している。計画自体の変更は記載されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）の３年目であり、最終年度に向けて変革を進め」
計画3年目として最終年度に向けた変革を継続している。計画期間の終盤に入り、2022年3月期を初年度とする新計画の策定にも言及している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の３年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し」
2017年度から2020年度を対象とする中期経営計画の3年目として、4つの基本方針を引き続き推進している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の３年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し」
中期経営計画の3年目として、4つの基本方針を主軸とする成長戦略を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の３年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し」
「Towards a Further Leap 2020」の3年目として、4つの基本方針を主軸とする成長戦略を引き続き推進している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の２年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し」
2017年度から2020年度を対象とする固定式中期経営計画の2年目として、4つの基本方針を引き続き推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の２年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し」
「Towards a Further Leap 2020」の2年目として、4つの基本方針を主軸に成長戦略を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）における「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
2017年度から2020年度を対象とする「Towards a Further Leap 2020」と、その成長戦略を引き続き推進している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これまでのローリング方式を見直し、新たにグローバルで存在感を示し世界で抜きん出るための改革と戦略を盛り込んだ中期経営改革2020年度目標を明確化した中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」を策定しました。」
ローリング方式から固定式へ変更した「Towards a Further Leap 2020」を引き続き中期経営計画として推進している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）における「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」を主軸とした成長戦略を推進し」
2017年度から2020年度を対象とする固定式中期経営計画と、その3つの成長軸を引き続き推進している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「昨年策定した中期経営計画「ルネサンス不二2018」は、その途上でありましたが、第4次産業革命とも表現される世界の変化の中で、更なる成長を遂げるためには、従来のローリング方式を見直し、固定式の中期経営計画に変更することとし、2017年度から2020年度までの4年間を対象期間とする中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」を策定しております。」
従来のローリング計画から、2017年度から2020年度までの固定式中期経営計画へ変更した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この様な状況の中、当社グループはローリング中期経営計画「ルネサンス不二2018」（2016年４月～2019年３月）での基本方針である「サステナブル経営」「グローバル経営」「技術経営」に則り、成長戦略、収益構造改革、サプライチェーンの構築により事業体質の強化を図り、顧客ニーズに即した製品開発、高機能素材の供給に取り組んでまいりました。」
計画名称、2016年4月から2019年3月までの期間、基本方針および実行項目に実質的な変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「この様な状況の中、当社グループはローリング中期経営計画「ルネサンス不二2018」（2016年４月～2019年３月）での基本方針である「サステナブル経営」「グローバル経営」「技術経営」に則り、成長戦略、収益構造改革、サプライチェーンの構築により事業体質の強化を図り、顧客ニーズに即した製品開発、高機能素材の供給に取り組んでまいりました。」
2016年4月から2019年3月までの計画期間と、3つの基本方針および複数の実行項目を示している。