読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
50.1
％（親会社所有者帰属当期利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高80,323百万円前年比 +4.5%
営業利益12,647百万円前年比 +10.1%
経常利益12,037百万円前年比 +32.5%
純利益（親会社株主帰属）8,450百万円前年比 +50.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益282円80銭
売上高営業利益率15.7％
期末の財政状態
総資産135,265百万円
うち純資産 32,076 百万円自己資本比率 23.7%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+21,673
投資-10,743
財務-2,542
純増減+8,388
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高40,484百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高82,500百万円（前年比 +2.7%）
営業利益13,500百万円（前年比 +6.7%）
経常利益非開示
純利益9,000百万円（前年比 +6.5%）
年間配当予想100円 銭 → 120円 銭（+20.0%）
配当性向40.7％
業績の増減要因
新規顧客の獲得、長期契約プランの提供、既存顧客の継続率・満足度向上、顧客獲得コストの効率化、工場設備の稼働率向上による製造原価の低減、物流網の構築による配送費の安定化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし）
重要な後発事象業績連動型株式報酬制度の導入、国内無担保普通社債の発行、自己株式の取得を決議した。
減損損失198百万円、4百万円
減価償却費12,904百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け）
期末発行済株式数30,865,469株
期末自己株式数323,034株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 80,323百万円（前年比 +4.5%） |
| 営業利益 | 12,647百万円（前年比 +10.1%） |
| 経常利益 | 12,037百万円（前年比 +32.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,450百万円（前年比 +50.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 282円80銭 |
| 売上高営業利益率 | 15.7％ |
| 自己資本比率 | 当期末 23.7％ / 前期末 22.4％ |
| 総資産 | 135,265百万円 |
| 純資産 | 32,076百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 21,673百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -10,743百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,542百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 40,484百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 82,500百万円（前年比 +2.7%） / 営業利益 13,500百万円（前年比 +6.7%） / 経常利益 非開示 / 純利益 9,000百万円（前年比 +6.5%） |
| 年間配当予想 | 100円 銭 → 120円 銭（+20.0%） |
| 配当性向 | 40.7％ |
| 減価償却費 | 12,904百万円 |
| 減損損失 | 198百万円、4百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 業績連動型株式報酬制度の導入、国内無担保普通社債の発行、自己株式の取得を決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 30,865,469株 |
| 期末自己株式数 | 323,034株 |
| 業績の増減要因 | 新規顧客の獲得、長期契約プランの提供、既存顧客の継続率・満足度向上、顧客獲得コストの効率化、工場設備の稼働率向上による製造原価の低減、物流網の構築による配送費の安定化。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。デモンストレーション販売、テレマーケティング、WEB等による新規顧客の獲得、長期契約プランの提供、既存顧客の継続率・満足度向上に取り組んだ。利益面では、顧客獲得コストの効率化、工場設備の稼働率向上による製造原価の低減、物流網の構築による配送費の安定化を進めた。また、浄水型ウォーターサーバー関連資産の償却年数を見直した結果、当第4四半期連結累計期間の営業利益が2,011百万円増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。