読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.7
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結IFRS売上高20,065百万円前年比 +8.4%進捗 24.5%
営業利益1,459百万円前年比 -16.7%進捗 17.8%
純利益（親会社株主帰属）696百万円前年比 -28.9%進捗 14.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益23円12銭
期末の財政状態
総資産91,034百万円
うち純資産 21,354 百万円自己資本比率 23.4%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,471
投資+2,939
財務-3,829
純増減+3,581
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高29,335百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高82,000百万円（前年比 +7.2%）
営業利益8,200百万円（前年比 +11.6%）
経常利益非開示
純利益4,800百万円（前年比 -20.8%）
年間配当予想60円 → 70円（+16.7%）
業績の増減要因
新規顧客の獲得、既存顧客の継続率向上により売上収益が増加。工場稼働率向上による製造原価低減や物流費抑制に努めたが、成長投資としての人員拡大等により営業利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし）
重要な後発事象A種優先株式28株を総額2,823百万円で取得し、2023年8月31日に全部消却することを決議した。目的は優先配当の支払い負担の低減と資本効率の改善。
減価償却費2,571百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数29,644,432株
期末自己株式数34,143株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 20,065百万円（前年比 +8.4%） |
| 営業利益 | 1,459百万円（前年比 -16.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 696百万円（前年比 -28.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 23円12銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 23.4 / 前期末 22.6 |
| 総資産 | 91,034百万円 |
| 純資産 | 21,354百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,471百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,939百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,829百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 29,335百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 82,000百万円（前年比 +7.2%） / 営業利益 8,200百万円（前年比 +11.6%） / 経常利益 非開示 / 純利益 4,800百万円（前年比 -20.8%） |
| 年間配当予想 | 60円 → 70円（+16.7%） |
| 減価償却費 | 2,571百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | A種優先株式28株を総額2,823百万円で取得し、2023年8月31日に全部消却することを決議した。目的は優先配当の支払い負担の低減と資本効率の改善。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 29,644,432株 |
| 期末自己株式数 | 34,143株 |
| 業績の増減要因 | 新規顧客の獲得、既存顧客の継続率向上により売上収益が増加。工場稼働率向上による製造原価低減や物流費抑制に努めたが、成長投資としての人員拡大等により営業利益が減少。 |
この書類が述べていない項目（11件）
経常利益売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規顧客の獲得や既存顧客の継続率向上により売上収益が増加した。営業利益は、顧客数増加に伴う工場稼働率向上や物流費抑制に努めたものの、成長投資としての人員拡大などにより減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。