読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-7.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結IFRS売上高1,715,438百万円前年比 +1.1%
営業利益148,739百万円前年比 -7.2%
経常利益146,985百万円前年比 -8.7%
純利益（親会社株主帰属）88,723百万円前年比 -5.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益287.13円
売上高営業利益率8.7%
期末の財政状態
総資産2,218,015百万円
うち純資産 1,425,198 百万円自己資本比率 59.3%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+159,307
投資-88,799
財務-84,024
純増減-13,516
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高148,663百万円
セグメント別売上高日本事業 735,188百万円（前年比 +0.5%）、アジアパシフィック事業 394,057百万円（前年比 -2.0%）、欧州事業 390,202百万円（前年比 +6.0%）、米州事業 195,990百万円（前年比 +0.6%）
セグメント別利益日本事業 46,950百万円（前年比 -4.3%）、アジアパシフィック事業 42,516百万円（前年比 -6.4%）、欧州事業 61,559百万円（前年比 +2.0%）、米州事業 23,529百万円（前年比 -0.7%）
地域別売上高735,188百万円、393,942百万円、390,317百万円、195,990百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,826,000百万円（前年比 +6.4%）
営業利益155,000百万円（前年比 +4.2%）
経常利益154,000百万円（前年比 +4.8%）
純利益89,000百万円（前年比 +0.3%）
年間配当予想120円/株 → 120円/株（0.0%）
配当性向41.8%
株主還元方針親会社の所有者に帰属する当期利益に対する連結配当性向40％以上を目安に、利益成長による安定的な増配を目指す
業績の増減要因
アジアパシフィックにおける売上収益の減少、インフレに伴う原材料価格や物流費の高騰等により営業減益。欧州、日本及び米州では積極的なマーケティング活動が奏功し増収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失-106百万円
減価償却費83,610百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数309,000,000株
期末自己株式数340株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 1,715,438百万円（前年比 +1.1%） |
| 営業利益 | 148,739百万円（前年比 -7.2%） |
| 経常利益 | 146,985百万円（前年比 -8.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 88,723百万円（前年比 -5.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 287.13円 |
| 売上高営業利益率 | 8.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 59.3% / 前期末 58.8% |
| 総資産 | 2,218,015百万円 |
| 純資産 | 1,425,198百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 159,307百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -88,799百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -84,024百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 148,663百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,826,000百万円（前年比 +6.4%） / 営業利益 155,000百万円（前年比 +4.2%） / 経常利益 154,000百万円（前年比 +4.8%） / 純利益 89,000百万円（前年比 +0.3%） |
| 年間配当予想 | 120円/株 → 120円/株（0.0%） |
| 配当性向 | 41.8% |
| 株主還元方針 | 親会社の所有者に帰属する当期利益に対する連結配当性向40％以上を目安に、利益成長による安定的な増配を目指す |
| セグメント別売上高 | 日本事業 735,188百万円（前年比 +0.5%）、アジアパシフィック事業 394,057百万円（前年比 -2.0%）、欧州事業 390,202百万円（前年比 +6.0%）、米州事業 195,990百万円（前年比 +0.6%） |
| セグメント別利益 | 日本事業 46,950百万円（前年比 -4.3%）、アジアパシフィック事業 42,516百万円（前年比 -6.4%）、欧州事業 61,559百万円（前年比 +2.0%）、米州事業 23,529百万円（前年比 -0.7%） |
| 地域別売上高 | 735,188百万円、393,942百万円、390,317百万円、195,990百万円 |
| 減価償却費 | 83,610百万円 |
| 減損損失 | -106百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 309,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 340株 |
| 業績の増減要因 | アジアパシフィックにおける売上収益の減少、インフレに伴う原材料価格や物流費の高騰等により営業減益。欧州、日本及び米州では積極的なマーケティング活動が奏功し増収。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。アジアパシフィックにおける売上収益の減少に加え、インフレに伴う原材料価格や物流費の高騰等の影響を受けたため。一方、欧州、日本及び米州では積極的なマーケティング活動が奏功し増収となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。