読む価値
51定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.3
売上収益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結IFRS売上高1,450,397百万円前年比 +14.3%
営業利益139,688百万円前年比 +17.8%
経常利益139,291百万円前年比 +19.0%
純利益（親会社株主帰属）82,317百万円前年比 +19.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益266.40円
売上高営業利益率9.6%
期末の財政状態
総資産1,783,349百万円
うち純資産 1,060,104 百万円自己資本比率 54.1%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+150,509
投資-42,395
財務-92,207
純増減+15,907
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高200,630百万円
セグメント別売上高日本事業 653,199百万円（前年比 +3.7%）、アジアパシフィック事業 359,423百万円（前年比 +21.4%）、欧州事業 292,297百万円（前年比 +24.5%）、米州事業 145,477百万円（前年比 +34.1%）
セグメント別利益日本事業 33,430百万円（前年比 -18.4%）、アジアパシフィック事業 56,445百万円（前年比 +42.0%）、欧州事業 43,418百万円（前年比 +21.5%）、米州事業 18,212百万円（前年比 +36.6%）
地域別売上高653,199百万円（前年比 +3.7%）、353,152百万円（前年比 +22.2%）、298,568百万円（前年比 +23.5%）、145,477百万円（前年比 +34.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,531,500百万円（前年比 +5.6%）
営業利益134,500百万円（前年比 -3.7%）
経常利益133,500百万円（前年比 -4.2%）
純利益75,500百万円（前年比 -8.3%）
年間配当予想78円・株 → 80円・株（+2.6%）
配当性向30.0%
株主還元方針親会社の所有者に帰属する当期利益に対する連結配当性向30％以上を目安に、利益成長による安定的な増配を目指す
業績の増減要因
全セグメントで販売数量が増加し、日本・海外の価格改定を含むRGMが寄与した。原材料価格・エネルギー価格の高騰や為替変動によるコスト増は、売上収益の伸長とコスト削減活動で吸収した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失2,675百万円
特別損益の内訳子会社株式売却益 16,020百万円、構造改革費用 非開示
減価償却費70,791百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け
期末発行済株式数309,000,000
期末自己株式数121
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 1,450,397百万円（前年比 +14.3%） |
| 営業利益 | 139,688百万円（前年比 +17.8%） |
| 経常利益 | 139,291百万円（前年比 +19.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 82,317百万円（前年比 +19.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 266.40円 |
| 売上高営業利益率 | 9.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 54.1% / 前期末 51.3% |
| 総資産 | 1,783,349百万円 |
| 純資産 | 1,060,104百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 150,509百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -42,395百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -92,207百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 200,630百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,531,500百万円（前年比 +5.6%） / 営業利益 134,500百万円（前年比 -3.7%） / 経常利益 133,500百万円（前年比 -4.2%） / 純利益 75,500百万円（前年比 -8.3%） |
| 年間配当予想 | 78円・株 → 80円・株（+2.6%） |
| 配当性向 | 30.0% |
| 株主還元方針 | 親会社の所有者に帰属する当期利益に対する連結配当性向30％以上を目安に、利益成長による安定的な増配を目指す |
| セグメント別売上高 | 日本事業 653,199百万円（前年比 +3.7%）、アジアパシフィック事業 359,423百万円（前年比 +21.4%）、欧州事業 292,297百万円（前年比 +24.5%）、米州事業 145,477百万円（前年比 +34.1%） |
| セグメント別利益 | 日本事業 33,430百万円（前年比 -18.4%）、アジアパシフィック事業 56,445百万円（前年比 +42.0%）、欧州事業 43,418百万円（前年比 +21.5%）、米州事業 18,212百万円（前年比 +36.6%） |
| 地域別売上高 | 653,199百万円（前年比 +3.7%）、353,152百万円（前年比 +22.2%）、298,568百万円（前年比 +23.5%）、145,477百万円（前年比 +34.1%） |
| 減価償却費 | 70,791百万円 |
| 減損損失 | 2,675百万円 |
| 特別損益の内訳 | 子会社株式売却益 16,020百万円、構造改革費用 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 309,000,000 |
| 期末自己株式数 | 121 |
| 業績の増減要因 | 全セグメントで販売数量が増加し、日本・海外の価格改定を含むRGMが寄与した。原材料価格・エネルギー価格の高騰や為替変動によるコスト増は、売上収益の伸長とコスト削減活動で吸収した。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売数量の増加、日本・海外での価格改定を含むRGM、売上収益の伸長、コスト削減活動が増収・増益に寄与しました。一方、原材料価格・エネルギー価格の高騰や為替変動によるコスト増の影響を受けました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。