自然と共に生きるグリーンエコノミーの実現
FY2016に初出。24回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-09-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
- 2026-09-03再掲その他開示
「当社は「自然と共に生きる」を理念に、森をつくる農業「アグロフォレストリー」の発展にビジネスの力で貢献し、経済と環境が共存共栄する持続可能な社会の実現を目指す。」
JICA横浜の企画展への展示協力と特製ステッカー・リーフレットの配布を通じ、自然と共に生きることおよびアグロフォレストリーを軸とする従来の理念・方針を発信している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、「自然と共に生きる」を経営理念とし、経済と環境が共存する持続可能な社会を実現するために、アグロフォレストリーの恵みを革新的な商品にかえてお客様の美と健康に貢献します。」
自然と共に生きる、アグロフォレストリー、グリーンエコノミーを経営理念・事業モデルとして継続している。 - 2026-05-22再掲その他開示
「フルッタフルッタのアサイーは森をつくる農業と呼ばれる「アグロフォレストリー」で栽培されています。」
アグロフォレストリーを通じて環境と事業を結び付ける従来の方針を、商品説明の中で再掲している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「今後も拡大を見せる予測がある国内需要を確実に捉えつつ、主力商品であるアサイーの拡販と、事業の根幹であるアグロフォレストリーのプラットフォーム化に向けて、コアビジネスの強化・拡大を図ってまいります。」
アグロフォレストリーを事業の根幹とし、アサイーの事業拡大とプラットフォーム化を進める従来のグリーン・エコノミー方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、「自然と共に生きる」を経営理念とし、経済と環境が共存する持続可能な社会を実現するために、アグロフォレストリーの恵みを革新的な商品にかえてお客様の美と健康に貢献します。また、お客様の感動と共感によって得られた「消費の力」でアグロフォレストリーの更なる発展に貢献するとともに、地球温暖化対策(CO₂削減)に貢献すべく経済が環境を復元させる「グリーン・エコノミー」の実現を推し進めてまいります。」
自然と共に生きる、アグロフォレストリー、消費を通じた環境再生、グリーン・エコノミーという経営理念・方針を継続して掲げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「近い将来、アグロフォレストリーが国際機関の目指す「温暖化ガスの削減」や「ネイチャーポジティブ」の数少ない成功事例となり得ることを鑑み、アグロフォレストリーを中心としたサステナブルマッチングプラットフォーム化に向けた取り組みを進めてまいります。」
アグロフォレストリーを通じて環境再生と事業成長を両立する従来の方針を、サステナブルマッチングプラットフォーム構想として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、「自然と共に生きる」を経営理念とし、経済と環境が共存する持続可能な社会を実現するために、アグロフォレストリーの恵みを革新的な商品にかえてお客様の美と健康に貢献します。また、お客様の感動と共感によって得られた「消費の力」でアグロフォレストリーの更なる発展に貢献するとともに、地球温暖化対策(CO₂削減)に貢献すべく経済が環境を復元させる「グリーン・エコノミー」の実現を推し進めてまいります。」
「自然と共に生きる」、アグロフォレストリー、グリーン・エコノミー、消費を通じた環境再生という経営理念・方針を継続して掲げている。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「今後も主力商品であるアサイーの拡販、事業の根幹であるアグロフォレストリーのweb3プラットフォーム化という2つを軸に、コアビジネスの強化・拡大を図ってまいります。」
従来のグリーン・エコノミーや環境再生型ESG事業の説明に加え、アグロフォレストリーをweb3プラットフォーム化する構想をコアビジネスの軸として明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、アグロフォレストリーを軸とした環境再生型のESG事業についても、国内外で本格化するサステナブルフード市場に向けて、業界を先駆けてCO₂削減量表示の取り組みを推進してまいりました。」
グリーン・エコノミー、環境再生型ESG事業、サステナブルフード市場への対応という従来の環境方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「経済の力で環境を再生させるビジネスモデルはNATURE POSITIVEと呼ばれており、アグロフォレストリーは数少ない実践例として注目されています。」
従来のグリーン・エコノミーやアグロフォレストリーの説明を、NATURE POSITIVEという概念による自然再生型ビジネスモデルとして再整理している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「アグロフォレストリーが注目されつつある中で、これらの時代の流れを確実に取り込み、将来のプラットフォーム化に向けて取り組んでまいります。」
自然資本主義・アグロフォレストリーGXの事業モデルを、将来のプラットフォーム化を見据えた展開へ広げている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「ⅱ.環境再生型のESG事業 / 自然と経済を両立させるビジネスモデル(自然資本主義)」
従来のグリーン・エコノミー、ESG、アグロフォレストリーの説明を、自然資本主義・アグロフォレストリーGX戦略として整理し、CO₂削減量の可視化を事業全体へ広げる方向を示している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「ⅱ.環境再生型のESG事業 / 自然と経済を両立させるビジネスモデル(自然資本主義)」
従来のグリーン・エコノミーやESGの説明に加え、「自然資本主義」「環境再生型のESG事業」として事業モデルを再整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、「自然と共に生きる」を経営理念とし、経済と環境が共存する持続可能な社会を実現するために、アグロフォレストリーの恵みを革新的な商品にかえてお客様の美と健康に貢献します。また、お客様の感動と共感によって得られた「消費の力」でアグロフォレストリーの更なる発展に貢献するとともに、地球温暖化対策(CO₂削減)に貢献すべく経済が環境を復元させる「グリーン・エコノミー」の実現を推し進めてまいります。」
従来のグリーン・エコノミー方針を継続しつつ、顧客の消費行動をアグロフォレストリー発展・CO₂削減につなげる説明へ広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社では、従前よりESG活動に力を入れており、特に、脱炭素ビジネスとしてのアグロフォレストリー産品に注目が集まってきており、今後のマーケット環境を見ながら商品開発を進めてまいります。」
従来のESG・アグロフォレストリー方針を、脱炭素ビジネスとしての商品開発に結び付ける説明を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、コロナ禍で急速に意識が高まったSDGsやESGの観点から気候変動やエシカルを意識した商品やサービスの需要が高まると予測される中で、弊社にとっては大きなチャンスと捉えています。」
従来の持続可能な事業モデルの説明に加え、コロナ禍で高まるSDGs・ESG・エシカル需要を事業機会として捉える説明へ広がっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、「自然と共に生きる」を経営理念とし、経済と環境が共存する持続可能な社会を実現するために、アグロフォレストリーの恵みを革新的な商品にかえてお客様の美と健康に貢献します。」
「自然と共に生きる」、持続可能な社会、アグロフォレストリーおよびグリーン・エコノミーを経営理念・経営方針として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、「自然と共に生きる」を経営理念とし、経済と環境が共存する持続可能な社会を実現するために、アグロフォレストリーの恵みを革新的な商品にかえてお客様の美と健康に貢献します。」
「自然と共に生きる」、持続可能な社会、グリーン・エコノミーの実現を経営理念・経営方針として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「各種環境イベント等への共催や、SB(サスティナブル)国際会議等の参加を通じ「体と環境に良い商品市場の構築」に努めております。」
環境イベントへの共催やサステナブル国際会議への参加を通じ、環境と事業を結び付ける方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、「自然と共に生きる」を経営理念とし、経済と環境が共存する持続可能な社会を実現するために、アグロフォレストリーの恵みを革新的な商品にかえてお客様の美と健康に貢献します。」
「自然と共に生きる」、グリーン・エコノミー、持続可能な社会の実現を経営理念・経営方針として継続して掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、『自然と共に生きる』を企業理念とし、地球温暖化対策に貢献するべく、“経済が環境を復元させる事業モデルの構築~グリーンエコノミーの実現~”を企業コンセプトとして推し進めております。」
企業理念およびグリーンエコノミーの事業モデルを、事業内容とコーポレート・ガバナンスの基本方針として継続して掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「『自然と共に生きる』という企業理念のもと」
企業理念として継続して掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社は、『自然と共に生きる』という企業理念のもと、『アサイーカンパニーからスーパーフードカンパニーへ』を掲げ」
企業理念として『自然と共に生きる』を継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、『自然と共に生きる』を企業理念とし、地球温暖化対策に貢献するべく、“経済が環境を復元させる事業モデルの構築~グリーンエコノミーの実現~”を企業コンセプトとして推し進めております。」
企業理念、事業モデル、コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方として繰り返し記載されている。