小規模組織と人員確保のリスク
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
フルッタフルッタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。108社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役4名(うち社外取締役1名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員33名の小規模な組織であり」
小規模組織のリスクは継続しているが、従業員数は前期の31名から33名へ増加し、将来的に50名以上への拡充計画も示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役3名(うち社外取締役1名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員31名の小規模な組織であり」
小規模組織に伴う人員確保リスクは継続しているが、リスク記載上の従業員数は前期の23名から31名へ増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役3名(うち社外取締役1名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員23名の小規模な組織であり、内部管理体制や業務執行体制はこの規模に応じた組織で対応しております。」
小規模組織に関するリスクは継続しており、従業員数は前期末の27名から23名へ減少した。 - FY2023従業員数が増加有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役4名(うち社外取締役1名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員27名の小規模な組織であり」
小規模組織に関する人員確保・内部管理上のリスクは継続しているが、従業員数は前期末の21名から27名へ増加した。 - FY2022従業員数が増加有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役5名(うち社外取締役1名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員21名の小規模な組織であり」
小規模組織に関するリスクは継続しているが、従業員数は前期末の19名から21名となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役3名(うち社外取締役-名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員19名の小規模な組織であり、内部管理体制や業務執行体制はこの規模に応じた組織で対応しております。」
小規模組織であるとの説明が続くなか、従業員数は前期末の22名から19名へ減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役3名(うち社外取締役-名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員22名の小規模な組織であり」
小規模組織であるとの説明を継続し、従業員数は前期末の27名から22名へ減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役5名(うち社外取締役2名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員27名の小規模な組織であり、内部管理体制や業務執行体制はこの規模に応じた組織で対応しております。」
小規模組織と人員確保・内部管理体制への影響リスクを継続して記載している。従業員数は前期末の32名から27名となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役5名(うち社外取締役2名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員32名の小規模な組織であり」
小規模組織と人員確保・内部管理体制への影響リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度末現在における当社組織は、取締役5名(うち社外取締役1名)、監査役3名(うち社外監査役2名)、従業員37名の小規模な組織」
業容拡大に応じた人員確保や役職員の退社により、内部管理・業務執行に支障が生じる可能性を記載。