営業利益とEBITDAによる目標達成管理
FY2022に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「客観的な指標として、本業の業績指標を示す営業利益と一過性の償却費負担に過度に左右されることがない業績指標を示すEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）を用いております。」
営業利益と、のれん償却額を含むEBITDAを経営目標の達成状況を判断する指標とする方針が継続している。 - 2026-05-15実績引用業績予想の修正
「EBITDA(営業利益＋減価償却費＋のれん償却額)が7,532百万円（同14.8％増）」
営業利益とEBITDAを用いた管理方針に沿って、2026年3月期のEBITDA実績が前年同期比14.8％増として示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「EBITDA(営業利益＋減価償却費＋のれん償却額)が4,609百万円（同17.0％増）」
営業利益と、のれん償却額を含むEBITDAを経営上の指標として用いる方針が継続しており、中間期の実績としてEBITDA4,609百万円、前年同期比17.0％増が開示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営方針、経営戦略及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として、本業の業績指標を示す営業利益と一過性の償却費負担に過度に左右されることがない業績指標を示すEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）を用いております。」
営業利益と、のれん償却額を含むEBITDAを経営上の客観的指標として用いる方針が継続している。通期EBITDAは6,560百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業利益が3,061百万円（同5.2％増）、EBITDA(営業利益＋減価償却費＋のれん償却額)が3,937百万円（同13.6％増）」
営業利益とEBITDAを経営上の指標として用いる方針に沿って、中間連結会計期間の実績が開示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度における業績連動報酬に係る指標となるEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）の目標は4,750百万円、実績は5,841百万円となったため、上記のとおり業績連動報酬を支給しております。」
営業利益とEBITDAを用いた目標達成管理について、2024年3月期のEBITDA目標4,750百万円に対し実績5,841百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益が4,029百万円（同61.7％増）、EBITDA(営業利益＋減価償却費)が4,863百万円（同46.9％増）」
営業利益とEBITDAを経営上の指標として用いる方針に沿って、第3四半期連結累計期間の実績が開示されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益が2,910百万円（同72.3％増）、EBITDA(営業利益＋減価償却費)が3,467百万円（同55.4％増）」
営業利益とEBITDAを経営上の指標として用いる方針に沿って、第2四半期累計期間の実績が開示されている。EBITDAの当該四半期報告書上の定義は営業利益＋減価償却費である。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「EBITDA(営業利益＋減価償却費)が1,692百万円（同68.6％増）」
当四半期の開示ではEBITDAを「営業利益＋減価償却費」と記載している。前事業年度の有価証券報告書では「のれん償却額」を含む定義に整理されており、開示上の定義表記が変化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、経営方針、経営戦略及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として、本業の業績指標を示す営業利益と一過性の償却費負担に過度に左右されることがない業績指標を示すEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）を用いております。」
EBITDAの定義にのれん償却額が加わり、連結・M&A後の指標として整理された。また、2026年3月期を最終年度とする数値計画にも営業利益とEBITDAが組み込まれている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益が2,492百万円（同30.8％増）、EBITDA(営業利益+減価償却費)が3,309百万円（同26.1％増）」
営業利益とEBITDAを経営上の指標として用いる方針に沿って、第3四半期累計期間の実績が開示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益が1,689百万円（同28.8％増）、EBITDA(営業利益+減価償却費)が2,231百万円（同25.1％増）」
営業利益とEBITDAを業績指標として用いる方針に沿って、第2四半期累計期間の実績が開示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益が742百万円、EBITDA(営業利益+減価償却費)が1,004百万円」
営業利益とEBITDAを業績指標として用いる方針に沿って、第1四半期の実績が開示されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社は、経営方針、経営戦略及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として、本業の業績指標を示す営業利益と一過性の償却費負担に過度に左右されることがない業績指標を示すEBITDA（営業利益＋減価償却費）を用いております。」
営業利益とEBITDAを、経営方針・戦略・目標の達成状況を判断する客観的指標として採用している。