固定資産の使用実態に合わせた減価償却方法・耐用年数の変更
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2023通期影響額を更新有価証券報告書
「これにより、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ271百万円増加しております。」
販売機器・車両運搬具の耐用年数変更による通期の営業利益等への影響を271百万円へ更新した。 - FY2023-Q3第3四半期累計への影響額を更新有価証券報告書
「これにより、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ223百万円増加しております。」
販売機器・車両運搬具の耐用年数変更による利益増加影響を、第3四半期累計で223百万円へ更新した。 - FY2023-Q2第2四半期累計への影響額を更新有価証券報告書
「これにより、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ161百万円増加しております。」
販売機器・車両運搬具の耐用年数変更による利益増加影響を、第2四半期累計で161百万円へ更新した。 - FY2023-Q1販売機器・車両運搬具の耐用年数を変更有価証券報告書
「販売機器の耐用年数は従来の９年から11年に、車両運搬具の耐用年数は従来の４年から10年または15年に見直し、将来にわたって変更しております。これにより、従来の方法に比べて、当第１四半期連結累計期間の営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ84百万円減少しております。」
実態に即した経済的使用可能予測期間への見直しにより、販売機器を9年から11年、車両運搬具を4年から10年または15年へ変更し、営業損失等が84百万円減少した。 - FY2021通期影響額を更新有価証券報告書
「この変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ697百万円増加しております。」
飲料製造設備の耐用年数を10年から17年、ソフトウエアを5年から9年へ変更した影響について、通期の営業利益等が697百万円増加したと開示した。 - FY2021-Q3第3四半期累計への影響額を更新有価証券報告書
「この変更により、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ525百万円増加しております。」
飲料製造設備とソフトウェアの耐用年数変更による利益増加影響を、第3四半期累計で525百万円と開示した。 - FY2021-Q2第2四半期累計への影響額を更新有価証券報告書
「この変更により、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ350百万円増加しております。」
飲料製造設備の耐用年数を10年から17年、ソフトウエアを5年から9年へ変更した影響について、第2四半期累計で営業利益等が350百万円増加したと開示した。 - FY2021-Q1飲料製造設備・ソフトウェアの耐用年数を変更有価証券報告書
「検討の結果、当社グループが保有する飲料製造設備（機械装置及び運搬具）及びソフトウエアの耐用年数について実態に即した使用可能予測期間に基づいて見直し、当第１四半期連結会計期間より、飲料製造設備（機械装置及び運搬具）の耐用年数を従来の10年から17年に、ソフトウエアの耐用年数を従来の５年から９年に変更しております。この変更により、従来の方法に比べて、当第１四半期連結累計期間の営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ175百万円減少しております。」
資産の使用可能予測期間の見直しにより、飲料製造設備の耐用年数を10年から17年、ソフトウェアを5年から9年へ変更し、営業損失等が175百万円減少した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 ８～50年 機械装置及び運搬具 ４～12年 販売機器 ９年」
定額法と販売機器9年の耐用年数を会計方針として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 ８～50年 機械装置及び運搬具 ４～12年 販売機器 ９年」
定額法と販売機器9年の耐用年数を会計方針として継続している。 - FY2016年度影響額に更新有価証券報告書
「以上の変更により従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益は1,382百万円、経常利益及び税金等調整前当期純利益は1,401百万円増加しております。」
減価償却方法・耐用年数変更による通期利益への影響額を営業利益1,382百万円、経常利益等1,401百万円として開示している。 - FY2016-Q3利益への影響額を追加開示有価証券報告書
「以上の変更により従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の営業利益は1,005百万円、経常利益及び税金等調整前四半期純利益は1,016百万円増加しております。」
定率法から定額法への変更および販売機器の耐用年数変更について、利益への影響額を第3四半期累計ベースで明示している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「従来、有形固定資産の減価償却の方法は、主として定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
有形固定資産の償却方法を定率法から定額法へ変更し、販売機器の主な耐用年数も5～6年から9年へ変更している。