読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.4
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年4月1日〜2025年12月31日連結日本基準売上高32,996百万円前年比 +6.4%進捗 73.8%
営業利益4,633百万円前年比 +2.6%進捗 69.4%
経常利益5,230百万円前年比 +6.5%進捗 77.4%
純利益（親会社株主帰属）3,523百万円前年比 +21.0%進捗 73.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益269.88円
期末の財政状態
総資産63,355百万円
うち純資産 47,031 百万円自己資本比率 74.2%前期末比 -1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高分析機器事業 14,285,643千円（前年比 +2.2%）、半導体事業 17,409,046千円（前年比 +10.5%）、自動認識事業 1,301,941千円（前年比 +0.9%）
セグメント別利益分析機器事業 1,317,680千円（前年比 +3.5%）、半導体事業 3,286,930千円（前年比 +3.3%）、自動認識事業 9,809千円（前年比 -75.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高44,700百万円（前年比 +3.3%）
営業利益6,680百万円（前年比 +5.3%）
経常利益6,760百万円（前年比 +2.0%）
純利益4,810百万円（前年比 +18.3%）
年間配当予想107円 → 111円（+3.7%）
業績の増減要因
分析機器事業は国内の消耗品売上や海外の消耗品・周辺機器が伸長しました。半導体事業は生成AI関連製品の需要拡大、受注状況の回復、新規需要の掘り起こしや高付加価値製品の拡販が寄与しました。自動認識事業は立体駐車場向けシステム、入退室管理システム、各種システム案件・工事・増設などが伸長した一方、機器組込製品・完成系製品は需要減少等の影響を受けました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 3 / 社名 技尓（上海）実験器材有限公司、TECHNO QUARTZ VIETNAM CO., LTD.、JANUS SCIENTIFIC, INC. / 除外 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 378千円 / 特別損失 固定資産除却損 16,208千円
減価償却費1,318,040千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数13,681,230株
期末自己株式数616,090株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 32,996百万円（前年比 +6.4%） |
| 営業利益 | 4,633百万円（前年比 +2.6%） |
| 経常利益 | 5,230百万円（前年比 +6.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,523百万円（前年比 +21.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 269.88円 |
| 自己資本比率 | 当期末 74.2 / 前期末 76.1 |
| 総資産 | 63,355百万円 |
| 純資産 | 47,031百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,700百万円（前年比 +3.3%） / 営業利益 6,680百万円（前年比 +5.3%） / 経常利益 6,760百万円（前年比 +2.0%） / 純利益 4,810百万円（前年比 +18.3%） |
| 年間配当予想 | 107円 → 111円（+3.7%） |
| セグメント別売上高 | 分析機器事業 14,285,643千円（前年比 +2.2%）、半導体事業 17,409,046千円（前年比 +10.5%）、自動認識事業 1,301,941千円（前年比 +0.9%） |
| セグメント別利益 | 分析機器事業 1,317,680千円（前年比 +3.5%）、半導体事業 3,286,930千円（前年比 +3.3%）、自動認識事業 9,809千円（前年比 -75.6%） |
| 減価償却費 | 1,318,040千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 378千円 / 特別損失 固定資産除却損 16,208千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 3 / 社名 技尓（上海）実験器材有限公司、TECHNO QUARTZ VIETNAM CO., LTD.、JANUS SCIENTIFIC, INC. / 除外 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 13,681,230株 |
| 期末自己株式数 | 616,090株 |
| 業績の増減要因 | 分析機器事業は国内の消耗品売上や海外の消耗品・周辺機器が伸長しました。半導体事業は生成AI関連製品の需要拡大、受注状況の回復、新規需要の掘り起こしや高付加価値製品の拡販が寄与しました。自動認識事業は立体駐車場向けシステム、入退室管理システム、各種システム案件・工事・増設などが伸長した一方、機器組込製品・完成系製品は需要減少等の影響を受けました。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。分析機器事業では消耗品や海外のカラム・周辺機器が伸長し、半導体事業では生成AI関連製品の需要拡大と受注回復が寄与しました。自動認識事業では立体駐車場向けシステムや入退室管理システムが伸長した一方、機器組込製品・完成系製品の需要減少などがありました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。