日本和装ホールディングス（2499）・リスク再掲
基幹システムと通信インフラへの依存
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
システム・通信インフラ障害リスク223社が書いているテーマ・逆風223社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに122社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの225件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害によるハードウェアの損壊や、通信インフラの不具合などによりシステムの利用が不可能となった場合には、業務の遂行に影響を及ぼす可能性があります。」
会計・業務基幹システムと通信インフラが利用不能となった場合の業務遂行への影響を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害によるハードウェアの損壊や、通信インフラの不具合などによりシステムの利用が不可能となった場合には、業務の遂行に影響を受ける可能性があります。」
基幹システムや通信インフラが利用不能となった場合の業務遂行への影響を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害によるハードウェアの損壊や、通信インフラの不具合などによりシステムの利用が不可能となった場合には、業務の遂行に影響を受ける可能性があります。」
基幹システムや通信インフラが利用不能となった場合の業務遂行への影響を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
当該リスクについて、当四半期に新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害によるハードウェアの損壊や、通信インフラの不具合などによりシステムの利用が不可能となった場合には、業務の遂行に影響を受ける可能性があります。」
基幹システムと通信インフラが利用不能となった場合の業務遂行への影響を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、自然災害によるハードウェアの損壊や、通信インフラの不具合などによりシステムの利用が不可能となった場合には、業務の遂行に影響を受ける可能性があります。」
会計・業務基幹システムが利用不能となった場合、全国の業務遂行に影響する可能性を記載している。