営業拠点統廃合による経営資源集中と高収益態勢の確立
FY2016に初出。24回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-05-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2024前進有価証券報告書
「2020年度から３期にわたり、新型コロナウイルス感染症による影響を受けたものの、営業利益は黒字を確保し、その後の2023年度、2024年度においても営業利益の黒字を確保しております。今後とも安定的な収益を確保するため、組織整備と教育強化による人材育成を進めてまいります。」
市場縮小下での安定収益確保に向けた組織整備・教育強化を継続し、2023年度に続いて2024年度も営業利益の黒字を確保した。 - FY2024-Q1第1四半期赤字縮小有価証券報告書
「営業損失は54百万円（前年同四半期は営業損失116百万円）、経常損失は62百万円（前年同四半期は経常損失125百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は43百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失99百万円）となりました。」
通期営業黒字を確保している一方、第1四半期は営業損失・経常損失・純損失が続いている。ただし、前年同期より損失幅は縮小した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは市場規模が縮小傾向にある和装業界に属しながら、独自のビジネスモデルによって、業界内では比較的安定した営業利益（2017年度498百万円、2018年度683百万円、2019年度626百万円）を計上しており、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた2020年度、2021年度、2022年度の営業利益も黒字を確保いたしました。また、2023年度としても引き続き営業利益は黒字を確保しております。今後とも安定的な収益を確保するため、組織整備と教育強化による人材育成を進めてまいります。」
安定的な収益確保に向けた組織整備と教育強化を継続し、2023年度も営業利益の黒字を確保したと説明している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業損失は116百万円（前年同四半期は営業損失50百万円）、経常損失は125百万円（前年同四半期は経常損失54百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は99百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失59百万円）となりました。」
安定的な利益確保や全四半期黒字化を目指す流れに対し、第1四半期の営業損失・経常損失・純損失が前年同期より拡大した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響を受けた2020年度、2021年度、2022年度についても営業利益は黒字を確保しております。今後とも安定的な収益を確保するため、組織整備と教育強化による人材育成を進めてまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響下でも2020年度から2022年度まで営業利益の黒字を確保し、安定的な収益確保に向けた組織整備・教育強化を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益296百万円（前年同四半期比21.7％増）、経常利益288百万円（前年同四半期比15.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益156百万円（前年同四半期比5.2％増）となりました。」
第3四半期連結累計期間で営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益の黒字を維持し、前年同期比でも増益となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における段階利益は黒字を確保することができました。」
第2四半期連結累計期間で段階利益の黒字を確保し、前年度第1四半期以降に続く利益確保の流れが進展した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後とも安定的な収益を確保するため、組織整備と教育強化による人材育成を進めてまいります。」
組織整備と教育強化による人材育成を通じて、安定的な収益確保を目指す方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上高3,584百万円（前年同四半期比15.8％増）、営業利益243百万円（前年同四半期は営業損失137百万円）、経常利益250百万円（前年同四半期は経常損失144百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益149百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失168百万円）となりました。」
第3四半期連結累計期間でも営業利益・経常利益等の段階利益が黒字となり、安定的な利益確保を目指す流れを確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における段階利益は黒字を確保することができました。」
第2四半期連結累計期間で段階利益の黒字を確保した。全四半期での安定的な利益確保という従来の方向に対する進展を示すが、通期または全四半期での目標達成までは記載されていない。 - FY2021-Q1第1四半期の赤字化有価証券報告書
「営業損失は84百万円（前年同四半期は営業利益26百万円）、経常損失は75百万円（前年同四半期は経常利益14百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は68百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失１百万円）となりました」
全四半期での利益確保を目指す流れに対し、当第1四半期は営業損失84百万円、経常損失75百万円、親会社株主帰属四半期純損失68百万円となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「今後とも安定的な収益を確保するため、組織整備と教育強化による人材育成を進めてまいります。」
安定的な収益確保を目指す一方、営業利益は2019年度626百万円から2020年度160百万円へ減少した。組織整備・教育強化を通じた生産性向上を今後の課題としている。 - FY2020-Q3第3四半期累計の赤字転換継続有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における経営成績は、売上高3,095百万円（前年同四半期22.6％減）、営業損失137百万円（前年同四半期は営業利益443百万円）、経常損失144百万円（前年同四半期は経常利益421百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失168百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益271百万円）となりました。」
全四半期での利益確保を目指す流れの中で、第3四半期累計期間は営業損失137百万円、経常損失144百万円、親会社株主帰属四半期純損失168百万円となり、利益確保の状態が継続していない。 - FY2020-Q2第2四半期累計の赤字転換有価証券報告書
「売上高1,838百万円（前年同四半期比30.6％減）、営業損失340百万円（前年同四半期は営業利益333百万円）、経常損失351百万円（前年同四半期は経常利益289百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失339百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益174百万円）となりました。」
全四半期での利益確保を目指す流れの中で、当第2四半期累計期間は営業損失340百万円、経常損失351百万円、親会社株主帰属四半期純損失339百万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「経常利益は14百万円（前年同四半期は経常損失７百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失17百万円）となりました。」
全四半期での利益確保を目指す流れの中で、当第1四半期は経常利益14百万円を計上した。ただし、親会社株主帰属四半期純損失は残っている。 - FY2019-Q1第1四半期の黒字化未継続有価証券報告書
「経常損失７百万円（前年同四半期は経常利益49百万円）」
全四半期の黒字化や経常的な利益確保に向けた流れについて、当第1四半期は経常損失となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「既存顧客向けのイベントや産地ツアーにつきましては、「日本和装でしか味わえない体験」という特別感を演出し、顧客満足度の向上に注力したこと等が功を奏し、多くのお客様にご好評をいただきました。」
卒業生へのアプローチ強化と上級教室・イベントの拡充を進め、全四半期黒字化を目指す運営のもと、年間で増収増益となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は4,194百万円（前年同四半期比10.1％増）、営業利益は566百万円（前年同四半期比59.9％増）、経常利益516百万円（前年同四半期比64.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は331百万円（前年同四半期比95.5％増）となり、計画以上の業績を上げることが出来ました。」
収益力の向上に向けた取り組みが進み、前年同期比で増収増益となり、計画以上の業績を計上した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、当期は卒業生（既存顧客）へのアプローチ強化に注力しておりますが、創業35周年記念を謳い６月に実施した販売イベント「遊々会」では、祝賀ムードの特別感を演出することで、多くのお客様にご参加いただき、付随する販売会も好調に推移しました。」
顧客満足度向上と既存顧客へのアプローチを具体化する施策として、「遊々会」や「キセキの一枚」を実施した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当期は、卒業生（既存顧客）へのアプローチをより強化する計画のもと、経常的な利益確保に向けた体質作りを進めております。当第１四半期においては、この取り組みが軌道に乗ったこと、また計画以上にリピーターのお客様が増えたことで、初めての四半期利益を計上することができました。」
カリキュラム短縮、既存顧客へのアプローチ強化、リピーター増加を通じて経常的な利益確保に向けた体質作りが軌道に乗り、従来は損失となっていた第1四半期で初めて利益を計上した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループでは当連結会計年度の取り組みとして、（１）グループ全体で利益を生み出す体制の構築、（２）より消費者のニーズを反映した教室の企画、（３）経費の適正化による効率的な経営の実現、を目指して、グループ一丸となっての営業活動を行ってまいりました。」
高収益化の手段が営業拠点統廃合の効果から、グループ全体で利益を生み出す体制の構築へ広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「前々連結会計年度末に、経営資源の集中による高収益態勢の確立を目指して実施した営業拠点の統廃合の効果が結実し、前期比で、わずかながら減収となったものの、大幅な増益となりました。」
営業拠点の統廃合を通じて経営資源を集中し、高収益態勢を確立する方針が示され、その効果が当期に表れたと説明している。