技術革新による既存技術・サービスの陳腐化
FY2016に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。57社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに65社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの情報システムが第三者の知的財産に抵触する可能性を的確に想定、判断できない可能性があります。」
技術革新に伴う自社システムの第三者知的財産権抵触リスクが引き続き記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化リスクについて、新規発生・重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、ソフトウエア等に関する技術革新の急速な進展等により、当社の開発した情報システムが第三者の知的財産に抵触する可能性を的確に想定、判断できない可能性があります。」
技術革新により自社開発システムが第三者の知的財産に抵触する可能性が引き続き記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化リスクについて、新規発生・重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「また、ソフトウエア等に関する技術革新の急速な進展等により、当社の開発した情報システムが第三者の知的財産に抵触する可能性を的確に想定、判断できない可能性があります。」
技術革新のリスクは、既存技術・サービスの陳腐化という独立した表現ではなく、第三者の知的財産権侵害リスクとして記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化リスクについて、新規発生・重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化リスクについて、新規発生・重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化リスクについて、新規発生・重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新による既存技術・サービスの陳腐化リスクについて、新規発生・重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＩＴサービス業界は技術革新が激しいことから、他社の新規参入、新サービス・新機能の提供等により、当社グループが現在保有する技術・技能等が陳腐化する可能性があります。」
IT業界の技術革新と競争により、保有技術やサービスが陳腐化する可能性を示している。