新型コロナウイルス感染症へのリモートワーク対応
FY2020に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2022リモートワークと出社を併用有価証券報告書
「当社グループ全体で2020年2月よりリモートワークを開始し、リモートワークと出社を併用いたしておりますが、当連結会計年度における業績への影響はありませんでした。」
従来の在宅勤務継続の説明に加え、リモートワークと出社を併用する勤務形態を開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「従業員とその家族並びにすべてのステークホルダーの安全確保を最優先に考え、従業員に関しては在宅勤務を継続、取引先や関係者との対面接触を極力なくし、オンライン化への切り替えを推進しております。」
在宅勤務の継続、対面接触の抑制及びオンライン化の推進を感染症対策として再掲している。 - FY2022-Q4再掲有価証券報告書
「従業員とその家族並びにすべてのステークホルダーの安全確保を最優先に考え、従業員に関しては在宅勤務を継続、取引先や関係者との対面接触を極力なくし、オンライン化への切り替えを推進しております。」
在宅勤務の継続、対面接触の抑制及びオンライン化の推進を感染症対策として再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「従業員とその家族並びにすべてのステークホルダーの安全確保を最優先に考え、従業員に関しては在宅勤務を継続、取引先や関係者との対面接触を極力なくし、オンライン化への切り替えを推進しております。」
在宅勤務の継続、対面接触の抑制及びオンライン化の推進を感染症対策として再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「従業員とその家族並びにすべてのステークホルダーの安全確保を最優先に考え、従業員に関しては在宅勤務を継続、取引先や関係者との対面接触を極力なくし、オンライン化への切り替えを推進しております。」
在宅勤務の継続、対面接触の抑制及びオンライン化の推進を感染症対策として再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「従業員に関しては在宅勤務を継続、取引先や関係者との対面接触を極力なくし、オンライン化への切り替えを推進しております。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、在宅勤務を継続し、対面接触の抑制とオンライン化を推進している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「従業員に関しては在宅勤務を継続、取引先や関係者との対面接触を極力なくし、オンライン化への切り替えを推進しております。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、在宅勤務を継続し、対面接触の抑制とオンライン化を推進している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、当社グループでは役職員とその家族ならびに取引先の安全確保を最優先に考え、2020年2月よりリモートワークでの環境を整え、勤務体制の多様化、労働環境の確保、雇用の維持、新型コロナウイルス感染症拡大前と変わらない業務体制を維持しております。」
2020年2月からリモートワーク環境を整備し、提出時点で9割以上の役職員が在宅勤務を実施していると開示した。