JTP（2488）・リスク再掲
不況時の取引先からのコストダウン要求
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企業顧客の業績・景気悪化によるIT投資抑制と契約・購入減少84社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている84社のうち14社を表示しています。上の文は84社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「景況感や企業収益の悪化等によるお客様のIT投資抑制傾向は、コストへの要求やIT投資効果への評価の厳格化となって、当社グループの扱うシステムやサービスの販売価格低下圧力につながり、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客のIT投資抑制がコスト要求・販売価格低下圧力につながるリスクを継続して記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「景況感や企業収益の悪化等によるお客様のＩＴ投資抑制傾向は、コストへの要求やＩＴ投資効果への評価の厳格化となって、当社グループの扱うシステムやサービスの販売価格低下圧力につながり」
取引先からのコストダウン要求という従来の表現を、IT投資抑制、投資効果評価の厳格化、販売価格低下圧力として説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
取引先からのコストダウン要求に対応できない場合の業績影響リスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
取引先からのコストダウン要求に対応できない場合の業績影響リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
取引先からのコストダウン要求に対応できない場合の業績影響リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外IT企業の品質・価格要求への対応力を説明しつつ、制度移行時の対応不能リスクを記載している。