ジェイテック（2479）・施策再掲
感染症下の在宅勤務・時差出勤・休業対応
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革696社が書いているテーマ・逆風198社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの699件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前期から継続する緊急事態宣言や外出自粛の影響で顧客企業から当社テクノロジストに対する在宅勤務等の要請はあるものの」
顧客企業からテクノロジストへの在宅勤務等の要請が、緊急事態宣言や外出自粛の影響下で引き続き発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況の中、緊急事態宣言解除後も顧客企業の新型コロナウイルス感染拡大への対応の変化や事業運営に関する方針転換などが影響し、当社グループの主力事業である技術職知財リース事業において、当社グループのテクノロジストに対し、顧客企業から在宅勤務や時差出勤の要請が出されるケースが増加しました。さらにコロナ禍により残業の抑制が推進、継続したことから、テクノロジストの出勤日数、稼働人数及び労働工数も減少した結果、売上高は前年同期より減少しました。」
顧客企業からの在宅勤務・時差出勤要請と残業抑制が継続し、出勤日数、稼働人数、労働工数の減少を通じて売上高が減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらにコロナ禍により残業の抑制が推進、継続していることから、テクノロジストの出勤日数、稼働人数及び労働工数が減少した結果、売上高は前年同期を下回りました。」
コロナ禍に伴う残業抑制が継続し、出勤日数・稼働人数・労働工数の減少を通じて売上高が前年同期を下回った。前四半期から感染症下の勤務制限と業績影響を再確認している。 - FY2021-Q2顧客企業からの在宅勤務・時差出勤要請の増加有価証券報告書
「このような環境の下、緊急事態宣言解除後も顧客企業の新型コロナウイルス感染拡大への対応の変化や方針転換などが影響し、当社グループの主力事業である技術職知財リース事業において、当社グループのテクノロジストに対し、顧客企業から在宅勤務指示や時差出勤の要請が出されるケースが増加しました。」
感染症対応の変化や顧客企業の方針転換により、テクノロジストに対する在宅勤務指示・時差出勤要請のケースが増加した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「一方で、テクノロジストに対する在宅勤務、時差出勤、休業等の要請に伴う出勤日数の減少および残業の抑制が影響し、稼働人数及び労働工数が減少した結果、売上高は前年同期を下回りました。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、テクノロジストに在宅勤務・時差出勤・休業等を要請した事実を初めて独立した施策として記載している。これに伴い出勤日数、残業、稼働人数、労働工数が減少した。