読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.9
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年7月1日〜2023年6月30日非連結（個別）日本基準売上高1,809百万円前年比 +10.9%
営業利益1,331百万円前年比 +14.0%
経常利益1,333百万円前年比 +13.1%
純利益（親会社株主帰属）873百万円前年比 +11.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益134円86銭
売上高営業利益率73.6%
期末の財政状態
総資産6,181百万円
うち純資産 5,784 百万円自己資本比率 93.6%前期末比 -1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+964
投資-4
財務-181
純増減+779
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,826百万円
セグメント別売上高
アプリケーションサービス事業1,771.1597.9%
インターネットメディア事業38.352.1%
セグメント別利益
アプリケーションサービス事業1,452.8498.1%
インターネットメディア事業27.771.9%
地域別売上高地域 本邦 / 売上高 損益計算書の売上高の90％超
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,928百万円（前年比 +6.6%）
営業利益1,297百万円（前年比 -2.6%）
経常利益1,302百万円（前年比 -2.4%）
純利益831百万円（前年比 -4.8%）
年間配当予想30.5円 → 29円（-4.9%）
配当性向22.6%
業績の増減要因
行動規制の緩和、全国旅行支援、入国制限の緩和や水際対策終了などにより宿泊予約数と月額変動収入が増加し、月額固定収入にも回復の兆しが見られた。次期は人的資源への投資、システム投資、新たな事業ポートフォリオ創出への投資を行う。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
減価償却費1,438千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数6,479,834株
期末自己株式数436株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 1,809百万円（前年比 +10.9%） |
| 営業利益 | 1,331百万円（前年比 +14.0%） |
| 経常利益 | 1,333百万円（前年比 +13.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 873百万円（前年比 +11.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 134円86銭 |
| 売上高営業利益率 | 73.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 93.6% / 前期末 94.6% |
| 総資産 | 6,181百万円 |
| 純資産 | 5,784百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 964百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -181百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,826百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,928百万円（前年比 +6.6%） / 営業利益 1,297百万円（前年比 -2.6%） / 経常利益 1,302百万円（前年比 -2.4%） / 純利益 831百万円（前年比 -4.8%） |
| 年間配当予想 | 30.5円 → 29円（-4.9%） |
| 配当性向 | 22.6% |
| セグメント別売上高 | セグメント アプリケーションサービス事業 / 売上高 1,771.15百万円（前年比 +10.7%）、セグメント インターネットメディア事業 / 売上高 38.35百万円（前年比 +24.2%） |
| セグメント別利益 | セグメント アプリケーションサービス事業 / セグメント利益 1,452.84百万円（前年比 +13.1%）、セグメント インターネットメディア事業 / セグメント利益 27.77百万円（前年比 +60.3%） |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 売上高 損益計算書の売上高の90％超 |
| 減価償却費 | 1,438千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 6,479,834株 |
| 期末自己株式数 | 436株 |
| 業績の増減要因 | 行動規制の緩和、全国旅行支援、入国制限の緩和や水際対策終了などにより宿泊予約数と月額変動収入が増加し、月額固定収入にも回復の兆しが見られた。次期は人的資源への投資、システム投資、新たな事業ポートフォリオ創出への投資を行う。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、行動規制や入国制限の緩和、全国旅行支援、水際対策終了などにより宿泊予約数と月額変動収入が増加し、月額固定収入にも回復の兆しが見られたため。次期は、宿泊需要への対応に向けた人的資源・システム投資や新たな事業ポートフォリオ創出への投資を行うため、増収減益を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。