読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.7
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年７月１日～2022年12月31日非連結（個別）日本基準売上高889百万円前年比 +10.7%進捗 52.0%
営業利益653百万円前年比 +15.0%進捗 57.6%
経常利益654百万円前年比 +14.3%進捗 57.6%
純利益（親会社株主帰属）425百万円前年比 +11.3%進捗 56.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益65.65円
期末の財政状態
総資産5,761百万円
うち純資産 5,420 百万円自己資本比率 94.1%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+447,746
投資+2
財務-97,008
純増減+350,740
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,398,076千円
セグメント別売上高アプリケーションサービス事業 871,109千円（前年比 +10.1%）、インターネットメディア事業 18,263千円（前年比 +45.5%）
セグメント別利益アプリケーションサービス事業 713,716千円（前年比 +11.9%）、インターネットメディア事業 12,792千円（前年比 +135.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,710百万円（前年比 +4.9%）
営業利益1,134百万円（前年比 -2.9%）
経常利益1,135百万円（前年比 -3.7%）
純利益749百万円（前年比 -4.2%）
年間配当予想27.5円 → 26.5円
業績の増減要因
入国規制の緩和および全国旅行支援の実施による宿泊需要の回復。システム連携、利便性向上、プロモーション活動および全国旅行支援に向けた宿泊施設のサポート・システム準備も実施。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません
減価償却費603千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数6,479,834株
期末自己株式数353株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年７月１日～2022年12月31日 |
| 売上高 | 889百万円（前年比 +10.7%） |
| 営業利益 | 653百万円（前年比 +15.0%） |
| 経常利益 | 654百万円（前年比 +14.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 425百万円（前年比 +11.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 65.65円 |
| 自己資本比率 | 当期末 94.1 / 前期末 94.6 |
| 総資産 | 5,761百万円 |
| 純資産 | 5,420百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 447,746千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -97,008千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,398,076千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,710百万円（前年比 +4.9%） / 営業利益 1,134百万円（前年比 -2.9%） / 経常利益 1,135百万円（前年比 -3.7%） / 純利益 749百万円（前年比 -4.2%） |
| 年間配当予想 | 27.5円 → 26.5円 |
| セグメント別売上高 | アプリケーションサービス事業 871,109千円（前年比 +10.1%）、インターネットメディア事業 18,263千円（前年比 +45.5%） |
| セグメント別利益 | アプリケーションサービス事業 713,716千円（前年比 +11.9%）、インターネットメディア事業 12,792千円（前年比 +135.6%） |
| 減価償却費 | 603千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 6,479,834株 |
| 期末自己株式数 | 353株 |
| 業績の増減要因 | 入国規制の緩和および全国旅行支援の実施による宿泊需要の回復。システム連携、利便性向上、プロモーション活動および全国旅行支援に向けた宿泊施設のサポート・システム準備も実施。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。入国規制の緩和および全国旅行支援の実施により宿泊需要に回復が見られたことに加え、システム連携や利便性の向上、イベント出展・共同ウェビナーなどのプロモーション活動を進めたため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。