リモートワーク導入とフリーアドレスオフィスの再構築
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ファンコミュニケーションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「出社を基本とした勤務体制への最適化を完了しております。今後は、オフィスにおける「顔を合わせた議論」による意思決定の迅速化と、AIツール活用による定型業務の自動化を組み合わせることで、ハイブリッド型から「オフィス中心×AI活用」による新しいフェーズの生産性向上を目指してまいります。」
従来のリモートワークと出社を組み合わせたハイブリッド型勤務の最適化から、出社を基本とした「オフィス中心×AI活用」による生産性向上へ勤務・業務運営の方針を変更している。 - 2026-03-03再定義株主総会
「出社を基本とした勤務体制への最適化を完了しております。今後は、オフィスにおける「顔を合わせた議論」による意思決定の迅速化と、AIツール活用による定型業務の自動化を組み合わせることで、ハイブリッド型から「オフィス中心×AI活用」による新しいフェーズの生産性向上を目指してまいります。」
従来のハイブリッド型勤務の最適化から、出社を基本とする「オフィス中心×AI活用」へ方針を変更している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「こうした観点から、可変性の高いフリーアドレスのオフィスを構築し、リモートワークと出社を組み合わせたハイブリッド型勤務の最適化を図っております。今後も、新しい働き方に対応したオフィス設備の改善、オンライン化の促進を行うことにより、さらなる生産性の向上を目指してまいります。」
リモートワークと出社を組み合わせたハイブリッド型勤務、オフィス設備改善及びオンライン化促進による生産性向上を課題として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「可変性の高いフリーアドレスのオフィスを構築し、リモートワークと出社を組み合わせたハイブリッド型勤務の最適化を図っております。」
リモートワークと出社を組み合わせたハイブリッド型勤務の最適化、オフィス設備改善及びオンライン化促進を課題として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、テレワークへの移行によってオフィスの在り方を見直し固定費の削減に努めました。」
テレワークへの移行に伴ってオフィスの在り方を見直し、固定費削減に努めたことを引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、テレワークへの移行によってオフィスの在り方を見直し固定費の削減に努めました。」
テレワークへの移行に伴ってオフィスの在り方を見直し、固定費削減に努めたことを記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、新しい働き方を取り入れ、リソース全般の最適化や業務のオンライン化などを通じて生産性の向上を図ることが、今後さらに重要になると考えています。そこで、リモートワークを全社的に取り入れ、また、リモートワーク体制にも対応できる可変性の高いフリーアドレスのオフィスを再構築いたしました。」
新しい働き方としてリモートワークを全社的に導入し、フリーアドレスのオフィスを再構築する施策を初めて明示している。