オールアバウト（2454）・目標削除
経常利益累積額500百万円超過を条件とするストック・オプション
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
3記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績指標達成連動型の役職員向け新株予約権行使条件178社が書いているテーマ・逆風9社・追い風207社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている159社のうち14社を表示しています。上の文は159社すべてから計算しています。このテーマの221件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削除有価証券報告書
「本新株予約権は、権利確定条件を満たさなかったため、すべて失効しております。」
経常利益1,200百万円・1,500百万円を条件とする2018年ストック・オプションは、権利確定条件未達により全て失効した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「(a)2020年３月期乃至2022年３月期のいずれかの期の経常利益が1,200百万円を超過した場合：行使可能割合 30％ (b)2020年３月期乃至2026年３月期のいずれかの期の経常利益が1,500百万円を超過した場合：行使可能割合 100％」
従来の2017年3月期・2018年3月期の経常利益累積額500百万円超過条件に加え、2018年付与の新株予約権について、2020年3月期から2026年3月期を対象とする新たな経常利益条件が示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「平成29年３月期及び平成30年３月期の経常利益の累積額が500百万円を超過した場合、新株予約権者が割当てを受けた本新株予約権の総数の100％」
平成29年3月期から平成31年3月期を対象に、経常利益の累積額に応じて行使可能割合を設定している。