プラップジャパン（2449）・施策削除
ソーシャルPRパッケージの提供開始と受注拡大
FY2018-Q2に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2020。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
マーケティングPR・教育・デジタル領域の事業拡充11社が書いているテーマ・逆風1社・追い風17社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020削除有価証券報告書前期まで個別に記載されていた「ソーシャルＰＲパッケージ」は、本有報では個別名称で言及されていない。
- FY2018再定義有価証券報告書
「加えて、「デジタルＰＲプラットフォーム」では、新機能の搭載や動画のサービス「DowGa PR Platform」を展開し、更なる新規顧客の開拓を進めています。」
前期に個別名称で記載されたソーシャルPRパッケージから、デジタルPRプラットフォームの新機能搭載と動画サービス展開を軸とする記載へ重心が移っている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「加えて、昨年８月よりサービス提供を始めた「ソーシャルＰＲパッケージ」も広告代理店などを中心に受注が拡大しはじめています。」
昨年8月からソーシャルPRパッケージのサービス提供を開始し、広告代理店などを中心に受注が拡大し始めたことを、名称を伴う新たなサービス施策として記載している。