プラップジャパン（2449）・リスク削除
クライシス対応業務の受注頻度変動リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
クライシス対応業務の案件発生頻度による受注変動1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書前回まで個別に記載されていたクライシス対応業務の受注頻度変動リスクは、本有報の事業等のリスクでは個別に記載されていない。
- FY2020再掲有価証券報告書
「クライアントにおいて、クライシスが発生した際のクライシス対応業務は、平時以外のクライアントの重要な局面におけるコミュニケーションサービスであることから、受注頻度が大幅に変動する場合があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
クライシス対応業務の受注頻度が大幅に変動し得るリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「クライアントにおいて、クライシスが発生した際のクライシス対応業務は、平時以外のクライアントの重要な局面におけるコミュニケーションサービスであることから、受注頻度が大幅に変動する場合があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
クライシス対応業務の受注頻度が大幅に変動し得るリスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「クライアントにおいて、クライシスが発生した際のクライシス対応業務は、平時以外のクライアントの重要な局面におけるコミュニケーションサービスであることから、受注頻度が大幅に変動する場合があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
クライシス対応業務は重要局面で発生するため、受注頻度が大幅に変動し得ることをリスクとして示している。