プラップジャパン（2449）・リスク削除
人手不足による人件費増・原材料コスト上昇リスク
FY2018-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料高・供給制約による景気下振れリスク23社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社
プラップジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019削除有価証券報告書人手不足による人件費増・原材料コスト上昇というマクロ環境リスクは、本有報では個別には記載されていない。人材確保・流出リスクおよび人材投資負担は別途記載されている。
- FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の日本経済は、堅調に推移する企業業績により、緩やかな回復が継続しています。一方、人手不足の深刻化、貿易摩擦の激化による海外経済減速への懸念、世界的に不安定な株価による海外経済の先行きへの不透明感など、不安が拭えない状況が続いています。」
人手不足が「深刻化」していると記載され、人件費等のコスト上昇につながり得る外部環境リスクが強まっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、企業における人手不足、原材料コストの上昇による景況感の陰り、米国による保護主義政策や不安定な国際情勢など、景気を押し下げる懸念材料もあり」
人手不足や原材料コスト上昇を含むコスト面の懸念に加え、米国の保護主義政策や不安定な国際情勢を景気の下押し要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、国内では株式相場の急激な下落や円高傾向、企業における人手不足、原材料コストの上昇、海外においては不安定な国際情勢など、景気を押し下げる懸念材料もあり」
人手不足によるコスト上昇や原材料コスト上昇を、景気を押し下げる懸念材料として引き続き記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「一方で、国内における人手不足による人件費増や原材料コストの上昇、海外における世界情勢の不透明感など、景気を押し下げる懸念材料もあり、景気の先行きに対しては、未だ慎重な姿勢が続いています。」
国内の人手不足に伴う人件費増と原材料コスト上昇を、景気を押し下げる新たな懸念材料として記載している。