プラップジャパン（2449）・施策削除
LGBTに関するコミュニケーションサービス
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
LGBTコミュニケーションサービスの開発1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018削除有価証券報告書前期まで記載されていたLGBTに関するコミュニケーションサービスは、本有報のPRサービス強化・拡充の記載では個別に言及されていない。
- FY2017再掲有価証券報告書
「中国／アジア・パシフィック地域を対象としたインバウンド・アウトバウンドに関するＰＲサービス、ＬＧＢＴに関するコミュニケーションサービス、メディアトレーニング、危機管理対応コンサルティングなど、高付加価値、高収益の新規サービスの強化・拡充を進め」
LGBTに関するコミュニケーションサービスを、高付加価値・高収益の新規サービスの一つとして継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国／アジア・パシフィック地域を対象としたインバウンド・アウトバウンドに関するＰＲサービス、LGBTに関するコミュニケーションサービスなどをはじめとした、高付加価値、高収益の新規サービスの強化・拡充を進め」
LGBTに関するコミュニケーションサービスを高付加価値・高収益の新規サービス候補として挙げている。