読む価値
40定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-27.5
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結IFRS売上高34,773百万円前年比 +2.1%
営業利益3,964百万円前年比 -27.5%
経常利益10,697百万円前年比 -39.3%
純利益（親会社株主帰属）7,144百万円前年比 -50.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益60.27円
期末の財政状態
総資産334,408百万円
うち純資産 243,729 百万円自己資本比率 71.4%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,420
投資+47,449
財務-4,661
純増減+48,208
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高127,892百万円
セグメント別売上高ゲーム事業 15,774百万円（前年比 -15.9%）、スポーツ事業 7,931百万円（前年比 +36.3%）、ライブストリーミング事業 9,647百万円（前年比 +21.4%）、ヘルスケア事業 740百万円（前年比 +75.5%）、新規事業・その他 705百万円（前年比 -37.5%）
セグメント別利益ゲーム事業 1,712百万円（前年比 -48.5%）、スポーツ事業 2,579百万円（前年比 +151.7%）、ライブストリーミング事業 -188百万円、ヘルスケア事業 -212百万円、新規事業・その他 -204百万円
見通しと株主還元
年間配当予想39円 → 非開示
業績の増減要因
ゲーム事業は減収、スポーツ事業は回復、ライブストリーミング事業は成長。支払手数料、販促費・広告費が増加し、持分法投資損益は前年同期の一時収益の反動などで悪化した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象株式会社アルム株式の取得、株式会社データホライゾンの連結子会社化、多額な資金の借入を記載。アルムは2022年7月1日に持分法適用会社となり、データホライゾンは2022年8月3日に連結子会社となった。
特別損益の内訳該当する特別利益・特別損失の記載なし
減価償却費1,288百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・報道機関向け）
期末発行済株式数130,210,945
期末自己株式数11,670,305
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 34,773百万円（前年比 +2.1%） |
| 営業利益 | 3,964百万円（前年比 -27.5%） |
| 経常利益 | 10,697百万円（前年比 -39.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,144百万円（前年比 -50.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 60.27円 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.4 / 前期末 70.7 |
| 総資産 | 334,408百万円 |
| 純資産 | 243,729百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,420百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 47,449百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,661百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 127,892百万円 |
| 年間配当予想 | 39円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | ゲーム事業 15,774百万円（前年比 -15.9%）、スポーツ事業 7,931百万円（前年比 +36.3%）、ライブストリーミング事業 9,647百万円（前年比 +21.4%）、ヘルスケア事業 740百万円（前年比 +75.5%）、新規事業・その他 705百万円（前年比 -37.5%） |
| セグメント別利益 | ゲーム事業 1,712百万円（前年比 -48.5%）、スポーツ事業 2,579百万円（前年比 +151.7%）、ライブストリーミング事業 -188百万円、ヘルスケア事業 -212百万円、新規事業・その他 -204百万円 |
| 減価償却費 | 1,288百万円 |
| 特別損益の内訳 | 該当する特別利益・特別損失の記載なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 株式会社アルム株式の取得、株式会社データホライゾンの連結子会社化、多額な資金の借入を記載。アルムは2022年7月1日に持分法適用会社となり、データホライゾンは2022年8月3日に連結子会社となった。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・報道機関向け） |
| 期末発行済株式数 | 130,210,945 |
| 期末自己株式数 | 11,670,305 |
| 業績の増減要因 | ゲーム事業は減収、スポーツ事業は回復、ライブストリーミング事業は成長。支払手数料、販促費・広告費が増加し、持分法投資損益は前年同期の一時収益の反動などで悪化した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ゲーム事業は減収となったものの、スポーツ事業が回復し、ライブストリーミング事業が成長した。支払手数料やライブストリーミング事業の販促費・広告費が増加したほか、持分法投資損益について、主な持分法適用関連会社の業績動向や、前年同期に計上した株式会社Mobility Technologiesの第三者割当増資による一時収益が変動要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。