株式給付信託による従業員と株主の利益共有
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに33社。
- FY2026信託保有株式数の減少有価証券報告書
「② 期末株式数は前事業年度末190,600株、当事業年度末186,600株であり、期中平均株式数は、前事業年度190,600株、当事業年度186,560株であります。」
J-ESOPの信託保有株式数は190,600株から186,600株へ減少した。 - 2026-09-01その他株主総会
「期末株式数は前事業年度末190,600株、当事業年度末186,560株であり、期中平均株式数は、当事業年度190,600株、当事業年度188,024株であります。」
株式給付信託（J-ESOP）の期末保有株式数が190,600株から186,560株へ減少している。 - FY2026-H1信託保有株式数の減少有価証券報告書
「② 期末株式数は前中間会計期間190,600株、当中間会計期間188,000株であり、期中平均株式数は、前中間会計期間190,600株、当中間会計期間188,339株であります。」
株式給付信託（J-ESOP）の期末保有株式数が190,600株から188,000株へ減少した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「期末株式数は前事業年度末190,600株、当事業年度末190,600株であり、期中平均株式数は、前事業年度190,750株、当事業年度190,600株であります。」
J-ESOPを通じた従業員の福利厚生・士気高揚と株主との利益共有を継続し、信託保有株式は190,600株で変動していない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、「株式給付信託（J-ESOP）」（以下、「本制度」）を導入しております。」
J-ESOPを通じた従業員の福利厚生、士気高揚、従業員と株主との利益共有を図る制度を再確認している。信託保有株式は190,600株で前事業年度末から変動していない。 - FY2024-Q1信託保有株式数の減少有価証券報告書
「② 期末株式数は前事業年度191,600株、当第１四半期会計期間190,600株であり、期中平均株式数は、前事業年度191,600株、当第１四半期会計期間191,198株であります。」
株式給付信託（J-ESOP）の期末保有株式数が191,600株から190,600株へ減少した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、「株式給付信託（J-ESOP）」（以下、「本制度」）を導入しております。」
J-ESOPを通じた従業員の福利厚生、士気高揚、従業員と株主との利益共有を再確認している。信託保有株式は191,600株で変動していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、「株式給付信託（J-ESOP）」(以下、「本制度」)を導入しております。」
J-ESOPを通じて、従業員の福利厚生・士気高揚と従業員及び株主との利益共有を図る制度を再確認している。信託保有株式は191,600株で前事業年度末から変動していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、「株式給付信託（J-ESOP）」（以下、「本制度」）を導入しております。」
J-ESOPを通じた従業員の福利厚生、士気高揚、従業員と株主との利益共有を図る制度を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「期末株式数は前事業年度末192,600株、当事業年度末191,600株であり、期中平均株式数は、前事業年度192,600株、当事業年度191,835株であります。」
J-ESOPについて、信託保有株式が退職者への給付により1,000株減少し、当事業年度末は191,600株となっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を2010年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを通じて、従業員の福利厚生・士気高揚と従業員及び株主との利益共有を図る制度を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を2010年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを通じた従業員の福利厚生、士気高揚、従業員と株主との利益共有を図る制度を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を2010年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを通じた従業員の福利厚生、士気高揚、従業員と株主との利益共有を図る制度を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を2010年７月に導入いたしました。」
J-ESOPによる従業員の福利厚生、士気高揚、株主との利益共有を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を平成22年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを通じた従業員の福利厚生・士気高揚と、従業員及び株主との利益共有を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を平成22年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを通じて、従業員の福利厚生・士気高揚と従業員及び株主との利益共有を図る制度を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、「株式給付信託（J-ESOP）」（以下「本制度」）を導入しております。」
J-ESOPを福利厚生、従業員の士気高揚、従業員と株主の利益共有の制度として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を平成22年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを福利厚生、従業員の士気高揚、従業員と株主の利益共有の制度として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、「株式給付信託（J-ESOP）」（以下「本制度」）を導入しております。」
J-ESOPを福利厚生、従業員の士気高揚、従業員と株主の利益共有の制度として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を平成22年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを従業員の福利厚生・士気高揚と従業員及び株主との利益共有の制度として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を平成22年７月に導入いたしました。」
J-ESOPを従業員の福利厚生・士気高揚と従業員及び株主との利益共有の制度として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、株式給付信託（J-ESOP）（以下、「本制度」という。）を平成22年７月に導入いたしました。」
J-ESOPについて、従業員の福利厚生・士気高揚と従業員及び株主との利益共有を目的とする制度として再掲している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社は従業員への福利厚生と、業績向上による株価上昇に対する従業員の士気高揚、及びそれによる従業員と株主様の利益共有を目的として、「株式給付信託（J-ESOP）」を導入しております。」
従業員の勤続・業績への貢献に応じて株式を給付し、従業員と株主の利益共有を図る制度を記載している。