KG情報（2408）・方針現金及び預金比率の上昇
内部留保を新規事業・新規エリア進出に備える方針
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
内部留保を事業成長・経営基盤強化のための投資へ活用する資本配分方針223社が書いているテーマ・逆風0社・追い風224社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの224件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1現金及び預金比率の上昇有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間の現金及び預金は51億３千７百万円となっており、総資産の74.8％を占めます。」
現金及び預金の総資産に占める比率は74.8％となり、前連結会計年度の73.2％から上昇している。 - FY2025現金及び預金比率の低下有価証券報告書
「当連結会計年度末の現金及び預金の額は、50億４千１百万円(対総資産比率73.2％)となっておりますが、新規事業の開発、新規エリアへの進出等の事業拡大に備えるための資金であります。」
新規事業・新規エリア進出に備える現金保有方針は継続しているが、対総資産比率は前年度の76.7％から73.2％へ低下した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の現金及び預金の額は、57億５百万円(対総資産比率76.7％)となっておりますが、新規事業の開発、新規エリアへの進出等の事業拡大に備えるための資金であります。」
現金及び預金を新規事業開発・新規エリア進出などの事業拡大に備える資金とする方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の現金及び預金の額は、55億２千６百万円(対総資産比率77.2％)となっておりますが、新規事業の開発、新規エリアへの進出等の事業拡大に備えるための資金であります。」
現金及び預金を新規事業・新規エリア進出などの事業拡大に備える資金とする方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の現金及び預金の額は、44億４千５百万円(対総資産比率66.7％)となっておりますが、新規事業の開発、新規エリアへの進出等の事業拡大に備えるための資金であります。」
現金及び預金を新規事業開発・新規エリア進出などの事業拡大に備える資金と位置付けている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の現金及び預金の額は、47億３千９百万円(対総資産比率65.2％)となっておりますが、新規事業の開発、新規エリアへの進出等の事業拡大に備えるための資金であります。」
現金及び預金を新規事業開発・新規エリア進出などの事業拡大に備える資金と位置付けている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の現金及び預金の額は、53億３千１百万円(対総資産比率63.4％)となっておりますが、新規事業の開発、新規エリアへの進出等の事業拡大に備えるための資金であります。」
現金及び預金を新規事業開発・新規エリア進出などの事業拡大に備える資金と位置付けている。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保金の使途につきましては、新規事業の開発、新規エリアへの進出等の今後の事業拡大のための備えとしております。」
内部留保を新規事業開発や新規エリア進出など、将来の事業拡大に備える資金と位置付けている。