人材の確保・育成不足リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。104社中28社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2025従業員数・臨時従業員数減少有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役（監査等委員を除く）７名（うち非常勤４名）、取締役（監査等委員）３名（うち非常勤２名）、従業員46名、臨時従業員３名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
従業員数は前期の47名から46名、臨時従業員数は5名から3名となった一方、人材確保・育成不足のリスクは継続している。 - FY2024従業員数増加・臨時従業員数減少有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役（監査等委員を除く）７名（うち非常勤３名）、取締役（監査等委員）３名（うち非常勤２名）、従業員47名、臨時従業員５名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
人材確保・育成不足によるリスクは継続している。従業員数は46名から47名へ増加し、臨時従業員数は6名から5名へ減少した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023臨時従業員数減少有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役（監査等委員を除く）８名（うち非常勤３名）、取締役（監査等委員）３名（うち非常勤２名）、従業員46名、臨時従業員６名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
人材確保・育成不足によるリスクは継続している。従業員数は46名で、臨時従業員数は前回記載の8名から6名となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022従業員数増加有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役９名（うち非常勤４名）、監査役３名（うち非常勤２名）、従業員46名、臨時従業員８名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
人材確保・育成不足リスクの説明は継続している。従業員数は前回の44名から46名と記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクを含む、前事業年度記載のリスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役８名（うち非常勤４名）、監査役３名（うち非常勤２名）、従業員44名、臨時従業員８名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
従業員44名、臨時従業員8名という組織規模と、人材確保・育成不足による業務遂行・事業拡大への影響可能性を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役８名（うち非常勤４名）、監査役３名（うち非常勤２名）、従業員44名、臨時従業員８名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
従業員44名、臨時従業員8名という組織規模と、人材確保・育成不足による業務遂行・事業拡大への影響可能性を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクを含む前事業年度記載のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクを含む前事業年度記載のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクを含む前事業年度記載のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役７名（うち非常勤３名）、監査役３名（うち非常勤２名）、従業員42名、臨時従業員９名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
従業員42名、臨時従業員9名という組織規模を示し、人材の確保・育成不足による業務遂行・事業拡大への影響可能性を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクを含む前事業年度記載のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、本年７月31日現在、取締役７名（うち非常勤３名）、監査役３名（うち非常勤２名）、従業員40名、臨時従業員12名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
従業員40名、臨時従業員12名という組織規模を示し、人材の確保・育成不足による業務遂行・事業拡大への影響可能性を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
人材の確保・育成不足を含む前事業年度記載のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、提出日現在、取締役７名（うち非常勤３名）、監査役３名（うち非常勤２名）、従業員39名、臨時従業員14名の規模の組織です。今後、人材の確保と育成が進まなかった場合は、適切な組織対応ができず、当社の効率的な業務遂行や事業の拡大に支障をきたす可能性があります。」
役員・従業員の人数を示したうえで、人材の確保・育成が進まない場合の業務遂行・事業拡大への影響を記載している。