読む価値
37軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.6
％（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年10月１日〜2024年12月31日連結日本基準売上高196百万円前年比 +10.6%
営業利益-25百万円
経常利益100百万円
純利益（親会社株主帰属）95百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益2.25円
期末の財政状態
総資産3,877百万円
うち純資産 3,183 百万円自己資本比率 80.9%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
地域別売上高
日本174,74889.0%
インドネシア9350.5%
ベトナム12,6596.4%
タイ8,0864.1%
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
コンテンツ事業の受注状況が前年同期を上回り増収となった。営業損益は売上高の増収効果で改善した。経常損益は、前年同期に多額の貸倒引当金を繰り入れた一方、当四半期は追加計上がなかったため黒字化した。コンテンツ事業は新規事業の事業経費増で減益、リゾート事業は閑散期の一部閉鎖や修繕費用等で減収減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費288千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数42,494,478
期末自己株式数39,400
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年10月１日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 196百万円（前年比 +10.6%） |
| 営業利益 | -25百万円 |
| 経常利益 | 100百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 95百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 2.25円 |
| 自己資本比率 | 当期末 80.9 / 前期末 79.4 |
| 総資産 | 3,877百万円 |
| 純資産 | 3,183百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 地域別売上高 | 日本 174,748千円 / インドネシア 935千円 / ベトナム 12,659千円 / タイ 8,086千円 / その他 非開示 |
| 減価償却費 | 288千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 42,494,478 |
| 期末自己株式数 | 39,400 |
| 業績の増減要因 | コンテンツ事業の受注状況が前年同期を上回り増収となった。営業損益は売上高の増収効果で改善した。経常損益は、前年同期に多額の貸倒引当金を繰り入れた一方、当四半期は追加計上がなかったため黒字化した。コンテンツ事業は新規事業の事業経費増で減益、リゾート事業は閑散期の一部閉鎖や修繕費用等で減収減益となった。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コンテンツ事業の受注状況が前年同期を上回ったこと、売上高の増収効果、前年同期に計上した多額の貸倒引当金について当四半期は追加計上がなかったことが理由です。一方、コンテンツ事業では新規事業の事業経費が増加し、リゾート事業では閑散期の一部閉鎖や修繕費用等により減収減益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。