総医研ホールディングス（2385）・方針再掲
大学との関係強化と研究成果の事業導入
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
産官学連携によるオープンイノベーションと早期事業化22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、主に2003年10月に発足した疲労プロジェクトや2024年４月に締結した東京慈恵会医科大学との産学連携による共同研究契約により、新たな機能性素材の開発及び商品ラインナップ拡充のための研究開発活動等を実施しており」
東京慈恵会医科大学との共同研究を含む大学との産学連携を通じ、新素材開発と商品拡充を進める方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、主に2003年10月に発足した疲労プロジェクトや2024年４月に締結した東京慈恵会医科大学との産学連携による共同研究契約により、新たな機能性素材の開発及び商品ラインナップ拡充のための研究開発活動等を実施しており」
東京慈恵会医科大学との産学連携による共同研究契約を2024年4月に締結し、大学との関係を研究成果の社会実装・新素材開発につなげる取り組みが具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは大学との関係を重要な事業背景としており、今後、大学との関係を一層強化するとともに、権利関係の明確化にも配慮した運営を行っていく方針であります。」
大学との関係強化及び研究成果の導入を事業基盤とする方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは大学との関係を重要な事業背景としており、今後、大学との関係を一層強化するとともに、権利関係の明確化にも配慮した運営を行っていく方針であります。」
大学との関係強化及び研究成果の導入を事業基盤とする方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは大学との関係を重要な事業背景としており、今後、大学との関係を一層強化するとともに、権利関係の明確化にも配慮した運営を行っていく方針であります。」
大学との関係強化及び研究成果の導入を事業基盤とする方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、大学との関係を一層強化するとともに、権利関係の明確化にも配慮した運営を行っていく方針であります。」
大学・大学研究者との関係を事業背景および技術移転の基盤として位置付けている。