サイネックス（2376）・施策前進
働き方改革に対応した従業員の生産性向上
FY2019に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による生産性・粗利率向上72社が書いているテーマ・逆風2社・追い風70社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「あわせて、利益を確保する体制を構築するため、人的資本への投資をおこない、ＡＩ研修の導入など、ひとりひとりの社員の能力や生産性を高めるとともに、一層の原価低減、経費削減に取り組んでまいります。」
従業員の能力・生産性向上策として、人的資本投資に加えてＡＩ研修の導入を具体的に明示した。 - FY2023人的資本への投資を明示有価証券報告書
「あわせて、利益を確保する体制を構築すべく、人的資本への投資により、ひとりひとりの社員の能力や生産性を高めるとともに、一層の原価低減、経費削減に取り組んでまいります。」
従業員の能力・生産性向上の手段として、人的資本への投資を明示し、原価低減・経費削減と併記している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「あわせて、厳しい経営環境において、ひとりひとりの社員の能力や生産性を高めるとともに、一層の原価低減、経費削減に取り組み、利益を確保する体制の構築に努めてまいります。」
従業員の能力・生産性向上と原価低減・経費削減を通じて利益を確保する方針を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「あわせて、政府が主導する働き方改革に対応すべく、ひとりひとりの社員の生産性を高めるとともに、印刷用紙の価格が高騰するなか、一層の原価低減、経費削減に取り組み、継続的に利益を確保する体制の構築に努めてまいります。」
政府主導の働き方改革への対応として、従業員一人ひとりの生産性向上を新たな対処課題として示している。