大規模災害による設備・業務遂行リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに110社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、大阪市に本社を、三重県松阪市に第二本社機能を持つ製造拠点を、また北海道から沖縄までの36都道府県に営業拠点を配置しております。いずれかの地域において大規模災害が発生した場合、当社設備の損害や停電、システム障害などにより、業務遂行上、多大な影響を受け、当社の経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
本社、第二本社機能を持つ製造拠点、36都道府県の営業拠点を含む大規模災害リスクを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「いずれかの地域において大規模災害が発生した場合、当社設備の損害や停電、システム障害などにより、業務遂行上、多大な影響を受け、当社の経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
本社、松阪市の製造拠点、全国営業拠点に関する大規模災害リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、大阪市中央区に本社を、三重県松阪市に製造拠点を、また北海道から沖縄までの36都道府県に営業拠点を配置しております。いずれかの地域において大規模災害が発生した場合、当社設備の損害や停電、システム障害などにより、業務遂行上、多大な影響を受け、当社の経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
本社、製造拠点、全国の営業拠点を含む地理的な大規模災害リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、大阪市中央区に本社を、三重県松阪市に製造拠点を、また北海道から沖縄までの36都道府県に営業拠点を配置しております。いずれかの地域において大規模災害が発生した場合、当社設備の損害や停電、システム障害などにより、業務遂行上、多大な影響を受け、当社の経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
本社・製造拠点・全国営業拠点を含む地理的な大規模災害リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、大阪府大阪市に本社を、三重県松阪市に製造拠点を、また北海道から沖縄までの36都道府県に営業拠点を配置しております。いずれかの地域において大規模災害が発生した場合、当社設備の損害や停電、システム障害などにより、業務遂行上、多大な影響を受け、当社の経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
本社、製造拠点、全国営業拠点への地理的な影響可能性を示している。