機能競争・価格競争の激化
FY2016に初出。20回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
ASJがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、クラウド市場において、様々なクラウドサービスを提供するネットサービス事業に属しております。その中で、安定したサーバの提供や付加サービスの差別化、内製による価格優位性を軸にサービスを提供しておりますが、当社グループに比べ、資本力・マーケティング力・幅広い顧客基盤等を有する企業グループの参入又は新たな企業グループが誕生する可能性もあり」
従来の機能・価格競争の記載が、クラウド市場における資本力、マーケティング力及び顧客基盤を持つ企業との競争へ具体化・拡張された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ネットサービス事業におきましては、多くの競合他社が存在し、機能競争並びに価格競争が激化しております。」
機能競争・価格競争の激化を継続して記載している。安定したサーバ、付加サービスの差別化、内製による価格優位性を対応策としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。明示的な数値化やリスクの実現は記載されていない。具体的な変化はないため、従来リスクの継続として扱う。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ネットサービス事業におきましては、多くの競合他社が存在し、機能競争並びに価格競争が激化しております。」
機能競争・価格競争の激化を継続して記載している。安定したサーバ、付加サービスの差別化、内製による価格優位性を対応策としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。明示的な数値化やリスクの実現は記載されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ネットサービス事業におきましては、多くの競合他社が存在し、機能競争並びに価格競争が激化しております。」
機能競争・価格競争の激化を継続して記載し、安定したサーバ、付加サービスの差別化、内製による価格優位性を対応策としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
機能競争・価格競争の激化について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ネットサービス事業におきましては、多くの競合他社が存在し、機能競争並びに価格競争が激化しております。」
機能競争・価格競争の激化を引き続きリスクとして記載し、安定したサーバ、付加サービスの差別化、内製による価格優位性を対応策としている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループを取り巻く市場環境は、AI、IoT等の進化によって、大きく変化を遂げており、多種多様なサービスが誕生するとともに、異業種からの新規参入も活発化し、従来の枠を超えて競争が激化しております。」
従来の機能・価格競争に加え、AI・IoTの進化、多種多様なサービス、異業種からの新規参入により競争環境が拡大・激化したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ネットサービス事業におきましては、多くの競合他社が存在し、機能競争並びに価格競争が激化しております。」
機能競争・価格競争の激化を継続して記載している。安定サーバ、付加サービスの差別化、内製による価格優位性も対応策として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ネットサービス事業におきましては、多くの競合他社が存在し、機能競争並びに価格競争が激化しております。」
競合他社の存在と機能・価格競争の激化が、差別化や価格体系に影響する可能性を示している。