読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-21.4
％（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高2,661百万円前年比 -2.9%
営業利益126百万円前年比 -21.4%
経常利益126百万円前年比 -23.0%
純利益（親会社株主帰属）88百万円前年比 -64.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益11.27円
売上高営業利益率4.8
期末の財政状態
総資産4,828百万円
うち純資産 2,920 百万円自己資本比率 60.5%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+484
投資-241
財務-141
純増減+102
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,090百万円
セグメント別売上高ネットサービス事業 2,661,959千円（前年比 -2.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,900百万円（前年比 +9.0%）
営業利益150百万円（前年比 +19.0%）
経常利益非開示
純利益100百万円（前年比 +13.6%）
年間配当予想3円（2026年3月期実績から2027年3月期予想） → 3円（2026年3月期実績から2027年3月期予想）（0.0%）
配当性向23.4
業績の増減要因
大型受託開発案件の反動、将来成長に向けた先行投資、サブスクリプション売上収益の伸長、販売費及び一般管理費の効率化、繰延税金資産による益の反動
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費279,290千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（個人投資家向け）
期末発行済株式数7,951,100
期末自己株式数149,218
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 2,661百万円（前年比 -2.9%） |
| 営業利益 | 126百万円（前年比 -21.4%） |
| 経常利益 | 126百万円（前年比 -23.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 88百万円（前年比 -64.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 11.27円 |
| 売上高営業利益率 | 4.8 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.5 / 前期末 59.4 |
| 総資産 | 4,828百万円 |
| 純資産 | 2,920百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 484百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -241百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -141百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,090百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,900百万円（前年比 +9.0%） / 営業利益 150百万円（前年比 +19.0%） / 経常利益 非開示 / 純利益 100百万円（前年比 +13.6%） |
| 年間配当予想 | 3円（2026年3月期実績から2027年3月期予想） → 3円（2026年3月期実績から2027年3月期予想）（0.0%） |
| 配当性向 | 23.4 |
| セグメント別売上高 | ネットサービス事業 2,661,959千円（前年比 -2.9%） |
| 減価償却費 | 279,290千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 7,951,100 |
| 期末自己株式数 | 149,218 |
| 業績の増減要因 | 大型受託開発案件の反動、将来成長に向けた先行投資、サブスクリプション売上収益の伸長、販売費及び一般管理費の効率化、繰延税金資産による益の反動 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前連結会計年度に計上した大型受託開発案件の反動、「姫路ラボ＆サーバセンター」竣工後の新規サービス開発や生成AI関連人材の教育など将来成長に向けた先行投資が減収減益の要因となった。当期利益は、前期に計上した繰延税金資産による税負担軽減の反動も影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。