技術革新への対応遅延リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当該リスクへの対応策として、技術動向を掴み先進技術の研究及び人材育成を担う研究開発部門、顧客動向を捉える開発部門、市場動向を見極める営業部門で構成される各組織の連携を強化し、顧客・市場に求められる技術革新に的確に応える組織体制を整えております。」
短期間に大幅な技術環境の変化が生じ、予想を超える速さで技術革新が進むリスクと、研究開発・開発・営業の連携による対応を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の予想を超える速さで技術革新が生じた場合、当社グループの業績、財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
短期間に大幅な技術環境の変化が生じ、予想超の速さで技術革新が進むリスクを継続して開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとの記載が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業では、比較的短期間に大幅に技術環境の変化が生じることがあります。当社の予想を超える速さで技術革新が生じた場合、当社グループの業績、財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の「技術革新への対応遅延リスク」から、短期間に大幅な技術環境の変化が生じ、予想超の速さで技術革新が進むリスクという表現に整理された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当該リスクへの対応策として、技術動向を掴み先進技術の研究及び人材育成を担う研究開発部門、顧客動向を捉える開発部門、市場動向を見極める営業部門で構成される各組織の連携を強化し、顧客・市場に求められる技術革新に的確に応える組織体制を整えております。」
技術革新への対応遅延リスクと、研究開発・開発・営業の連携による対応方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。なお、quantifiedはfalse、materializedはfalse。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、多様な技術動向の調査に努めておりますが、予想を超える技術革新への対応が遅れた場合、当社グループの業績、財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
技術動向を調査しつつ、予想を超える技術革新への対応遅延をリスクとする説明を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、多様な技術動向の調査に努めておりますが、予想を超える技術革新への対応が遅れた場合、当社グループの業績、財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
技術動向を調査しつつ、予想を超える技術革新への対応遅延をリスクとする説明が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、多様な技術動向の調査に努めておりますが、予想を超える技術革新への対応が遅れた場合、当社グループの業績、財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
技術動向を調査する一方、予想を超える技術革新への対応遅延をリスクとする説明が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年４月より、複雑化／多様化するＩＴの進化や市場の変化に対して、従来以上に機動的かつ効率的に対応するために、事業分野をエンベデッドソリューション事業、ＩＣＴイノベーション事業、フィナンシャルシステム事業、ネットワークソリューション事業に再編しました。」
ITの進化や市場変化への対応を事業再編で進めるという説明が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「複雑化／多様化するＩＴの進化や市場の変化に対して、従来以上に機動的かつ効率的に対応するために、事業分野を再編しました。」
ITの進化や市場変化への対応を事業再編で進めるという説明が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「複雑化／多様化するＩＴの進化や市場の変化に対して、従来以上に機動的かつ効率的に対応するために、事業分野を再編しました。」
ITの進化への対応を引き続き経営上の課題とし、事業再編を対応策として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「多様な技術動向の調査に努めておりますが、予想を超える技術革新への対応が遅れた場合、当社グループの業績、財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
技術動向の調査を行っている一方、予想を超える技術革新への対応遅れをリスクとしている。