HODL1（2345）・リスク再掲
新技術・新媒体への対応遅れ
FY2016に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
急速な技術革新への対応遅延による既存サービスの陳腐化・競争力低下と投資負担リスク459社が書いているテーマ・逆風471社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている194社のうち14社を表示しています。上の文は194社すべてから計算しています。このテーマの471件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018再掲有価証券報告書
「インターネット及びPC以外の技術又は媒体が、当社の対象とするユーザの主な利用手段になった場合でかつ当社のLMS事業がそれらの技術又は媒体に対応できなかった場合、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新技術・新媒体への対応遅れによる事業影響リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「インターネット及びPC以外の技術又は媒体が、当社の対象とするユーザの主な利用手段になった場合でかつ当社のLMS事業がそれらの技術又は媒体に対応できなかった場合、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新技術・新媒体への対応遅れによるLMS事業への影響リスクを継続している。 - FY2016.有価証券報告書
「インターネット及びPC以外の技術又は媒体が、当社の対象とするユーザの主な利用手段になった場合でかつ当社のiLearning事業がそれらの技術又は媒体に対応できなかった場合、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
利用媒体の変化にiLearning事業が対応できない場合の事業影響をリスクとしている。